アマゾンがゲームに参入､買収合戦で深まる混沌 マイクロソフトやソニーはメタバースをにらむ

ゲーム大手にアメリカの巨大IT企業、そしてその双方の顔を持つマイクロソフト。誰が覇権を握るのか。

ゲーム業界はIT大手も入り混じるカオス状態だ（写真：右上は尾形文繁、ほかは今井康一が撮影）

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ゲーム業界にも“GAFA”の波が押し寄せるのか――。

2022年3月、アマゾンはアメリカを対象にサブスクリプション（定額課金）型のゲームサービス「アマゾン・ルナ」を正式に開始した。標準プランは月額9.99ドル（約1150円）で、日本のカプコンやセガの人気タイトルを含め、100本以上のゲームが遊び放題となる。

同サービスはこれまで、ベータ版として一部のユーザーにのみ提供されてきた。クラウド技術を応用した配信で、家庭用ゲーム機やPCでのプレーが中心だった良質なゲームを、スマホなど多様なデバイスで楽しむことができる。

標準プラン以外にも、すべての年齢層で遊べるゲームをそろえた「ファミリーチャンネル」やアマゾンプライム会員なら無料で遊べる「プライムゲーミングチャンネル」など、計5つものプランがあるのが特徴だ。2014年に買収したライブストリーミング配信プラットフォーム「ツイッチ」からアマゾン・ルナのゲームをプレー・配信することも可能となっている。

先行したグーグルがまさかの苦戦

ゲームのサブスクリプションサービスは、「ニンテンドースイッチ」の任天堂や「プレイステーション」のソニーグループ、「Xbox」のマイクロソフトといった企業が数千万人の会員を抱え、ゲーム機を展開する各社による寡占状態にあった。

そこにグーグルが2019年、アマゾン・ルナと同様のサービス「グーグル・ステイディア」で参入。アマゾンはそれに続いた格好だ。ファミ通グループ代表の林克彦氏は「彼らはクラウドやネットワークインフラ（の事業）を強くしたい。そのために（ソフトの単品販売が前提の）ゲームのビジネスモデルを本気で転換しようとしている」とIT大手の動きを分析する。

これまでも動画やECといったネットサービスを展開し、さまざまな業界でレガシーのプレーヤーたちをなぎ倒してきたグーグルとアマゾン。ただ、ことゲーム事業に関しては、参入早々に雲行きが怪しくなってきている。というのも、グーグル・ステイディアが2021年2月、自社ソフトの開発スタジオを閉鎖すると発表したのだ。

前出の林氏も「（IT大手の）クラウドゲームは、なかなかうまくいっていない」と指摘する。ここから浮かび上がるのは、サービスの競争力を左右するゲームIP（知的財産）の創出における、ゲーム大手が持つ優位性の大きさだ。