社員を「人材」と呼ぶ日本企業がダメな根本理由 従業員報われぬ株主資本主義が続く社会だが…

✎ 1 ✎ 2 ✎ 3 ✎ 4 ✎ 5
拡大
縮小

石川:自分は仕事と趣味の切り分けがあまりないんです。そして、自分が興味あるかないかを、あまり重要視していなくて。「興味があるからやる/ないからやらない」ではなく、「興味があることはどうせ取り組む。だからこそ、興味がないことこそ、しっかり取り組まないといけない」と考えてきました。

東大の学生だった頃の話ですが、もともと高校までスポーツをする人間でなかったにもかかわらず、体育会系の部活(ラクロス部)に入ったことがあるんです。

石川善樹(いしかわ・よしき)。1981年広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士(医学)取得。「人がよく生きる(Good Life)とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学、概念進化論など。著書に『フルライフ 今日の仕事と10年先の目標と100年の人生をつなぐ時間戦略』、『考え続ける力』などがある。最新著は『むかしむかし あるところにウェルビーイングがありました 日本文化から読み解く幸せのカタチ』(写真:本人提供)

角田:辛い受験を突破して、遊びたかったのに、ですよね。

石川:そう、遊びたかったのに、です(笑)。おまけに、スポーツは苦手で、やりたくなかった。でも、いざ始めてみると、のめり込むことになりました。この経験を経て思ったのは、「入り口だけで判断してはいけない」ということ。楽そうで楽しそうなことは誰でも興味を持つわけで、そんなのは他の人もやるし、熾烈な競争になるだけだと思うんです。

日本企業で「学び直し」進まない訳

角田:本題に入りますが、石川先生は、企業と熱心に学際的研究をされていますよね。日本における学び直しの実態を、どのように思われていますか?

石川:一般論として、給料の面でも教育研修の面でも、日本企業は人材投資をあまりしないですよね。他国と比較すると顕著で、Amazonなど、欧米の企業は人材研修に巨額のお金を投資しています。

(※編集補:従業員の再教育に、2025年までに7億ドルを投じることをAmazonは2019年7月に発表している。従業員1人あたりで実に約7000ドルという大きさだ。なお他にもAT&Tなど、社員の再教育に巨額の費用を投資する会社は他にも存在する)

石川:そこには構造的な問題があります。とくに過去30年間、日本企業はなかなか伸び悩んできました。それでも過去20年間を振り返れば、全体として利益は出し続けてきました。

次ページ株主が利益を享受
関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT