トヨタ､こぞってアナリストが｢買い推奨｣ <動画>全員が｢ストロング･バイ｣か｢バイ｣

世界一の自動車メーカーは、円安と堅調な海外売り上げによって増収増益を加速させている。しかし、国内不況と中国メーカーとの熾烈な競争は先行きの厳しさを示唆している。

トヨタの業績に成績を付けるとするなら、同社は間違いなく「A」評価を獲得するだろう。トヨタが当事業年度の利益予想を上方修正したためだ。

日本では4月に実施した消費税増税が消費に打撃を与えているが、円安と堅調な海外売り上げは日本国内の消費低迷によるマイナスの影響を補っている。

専門家によればトヨタ株は明らかに「買い」とのことだ。実際、トムソン・ロイターが調査したアナリストはだれもトヨタ株を売るかそれをただ持ち続けることでさえ投資家に勧めていない。

ライバルのホンダとは対照的

これはライバルのホンダとは対照的だ。同社は2014年すでにいくつかの障害に直面している。

日本で第3位の自動車メーカーは、人気のフィット・ハッチバックを相次いでリコールした後に顧客離れが起き、年間純利益予想を約6%下方修正しなければならなかった。

日銀の刺激策により最近市場は上げ相場となっているが、ホンダ株価は市場全体を下回り、依然として10月初めの株価に回復していない。

ロイター記者のYonggi Kang氏は次のように語る。「ホンダの業績は期待外れでしたが、自動車セクターは概して好調ですね。マツダとスバルで知られる富士重工業は記録的な利益を挙げています」。

日本の自動車メーカーにとって先行きは必ずしも明るいものではないがトヨタだけは例外だ、とナカニシ自動車産業リサーチ代表で自動車アナリストの中西孝樹氏は指摘する。「見通しは幾分異なるでしょう。日本は国内需要が停滞していますし、税金問題も抱えています。中国での競争も熾烈になってきています。また、特にロシアなどのヨーロッパ、南アメリカ、東南アジアでは景気の後退が見られます」。

中西氏は、「円安は日本の自動車メーカーに一時的な増益をもたらすかもしれないが、最も必要なものは国内需要の喚起だ」と警鐘を鳴らす。これは彼らがコントロールできないものであり、恐らく安倍晋三首相が取り組むべき課題であろう。