最も基本となる使い方は、「買う時は、持っているお金の範囲で買いましょう」だと思う。子どもの頃はお小遣いをもらい、その金額で買えるものを買っていた。ひと月の小遣いで足りなければ、それを毎月貯金して買えるまで貯まったら買う。家計も同じで、収入の範囲で消費を収める。収入以上の額を使っていると、いつまでたってもお金は貯まらないのは言うまでもない。
筆者がお給料をいただく身になった頃は、小遣いとして使えるのは月に1万円～1万5000円程度だった。これでは大きな金額のものは買えない。貯蓄する余裕もなく、分割払いにも限界があったので、「誕生日やクリスマスの時に、プレゼントとして買っていただく」という方式をとった。そこで家具や家電を一式そろえた体験談は、これまでも書いている。
しかし、今の若者世代にはまったく響かないだろう。メルペイが2021年に公開した「消費と⽀払⼿段に関する調査」によると、20～30代がモノやサービスを購入するとき、それが3000円以内なら、購入を決断するまでにかかる時間はたった5分と答えた人が22.8％もいたという。4人に1人の割合だ。さらに、約半数以上が「30分以内」と答えている。“それ”が本当に必要なのかをじっくり考え、懐具合を吟味して……などとアドバイスしても響かない。
「欲しいと感じた時に買いたい」派は、「買えるお金が貯まるまで待つ」派の2倍以上もいて、「いち早く利用したいから」「時間が経つと買えなくなるかもしれない」「買えなくて後悔したくない」などの理由が並ぶ。これにはやはりSNSの影響が大きいし、古い大人世代とは時間のスピード感がまるで違うせいもある。そこを理解せずに、欲しいものはお金を貯めて買いましょうなどと言っても、「そんな悠長なことができるか」と、空虚なアドバイスとなるだけだ。
「BNPL」が若者消費をスピード化へ
消費や金融の現場では、2022年は「BNPLの年」になるのではと言われている。「Buy Now、Pay Later」、つまり「後払い」を意味する用語だ。
むろんこれまでもクレジットカードなどがBNPLに該当したが、注目されているのはペイディなどのモバイルで使えるアプリだ。海外ではクレジットカードが持てない若者を中心に伸びたBNPLサービスだが、日本ではカード非保有者が使うとも限らないという。
今や、オンラインショッピングの舞台はモバイルで、先の「迷うのは5分」ではないが、電車待ちの間にスマホでぽちっと買い物するのは日常だ。しかし、駅でセキュリティコードの入力のためにカードを取り出したり、3Dセキュアの入力が必要となると面倒で、そこでいったん購買行動が途切れてしまう。そういう時に、「後払い」は効果的という。先に買って、支払いは翌月以降。これが、20代30代にスピード消費を後押しする。
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