ついに戦国時代に突入したECサイト ヤフー､楽天､アマゾン…3社の戦略の違いが明確に

ヤフー会長として、EC戦略を発表する孫正義氏。ECサイトは戦国時代に入った（撮影：大澤 誠）

ヤフーショッピング「無料化」の衝撃

2013年10月、ヤフージャパンは、同社が提供するEC（電子商取引）モール「ヤフーショッピング」の出店料や売り上げロイヤルティを無料にすることを発表した。この発表は、業界に大きな衝撃を与えたが、まずはこの“衝撃”の背景を整理しておこう。

従来、ECサイトを出店するには、楽天などのECモールに出店料や売り上げロイヤルティなどを支払って出店するか、自社でウェブサーバーを構築し、ECサイトを作り、決済サービス事業者との契約をする、などの手続きが必要だった。また、サイト構築のための初期コストと、それぞれの機能を保持するための運用コストがかかっていた。

そんな中、2012年から2013年にかけて、クラウド・コンピューティングのシステムを用いて、低コストで簡単にECサイトを構築できるサービスが登場してきた。スタートトゥデイが買収したブラケットの「Stores.jp」や、BASE、ディー・エヌ・エーの「Zerostore」などである。

これらのサービスは、出品数が限られるなどの条件はつくが、初期コストがかからず、運用コストも低廉に設定されていることが特徴である。こうしたサービスを利用すれば、ECサイトの開設、維持がきわめて低コストで実現できるため、個人経営の小規模店舗や、趣味を副収入にする個人などから注目を集めていた。 そこへ、ECモールとして楽天市場に次ぐ規模を持つヤフーショッピングが、無料サービスを提供し始めたのである。