GMも圧倒する｢グーグル｣自動運転技術の脅威 800万kmもの公道試験で走行データ蓄積

旧来の自動車会社にとって脅威となるグーグル。写真は2009年の開発初期から走行させてきた自動運転車（写真：ウェイモ）

「自動車業界の競争の中心はかつて販売台数をめぐるものだった。だが今は、グーグルやアップル、アマゾンといった新しいプレーヤーが登場している」（2017年8月）

「今のライバルは車を造る企業ではなく、テクノロジーを生み出す企業だ」（2017年9月）

「異業種も巻き込んだ新たな『競争と協調』のフェーズに入っている」（2017年11月）

これらはどれも直近1年間のあいだにトヨタ自動車の豊田章男社長が発信したメッセージだ。自動車業界は今、「CASE」の頭文字を取って、コネクティビティ＝通信と車の接続、オートノマス＝自動運転、シェアリング＝共有サービス、エレクトリックモビリティ＝電動化という4つの変化が同時多発的に起きている。まさに100年に1度の大転換期が到来している。

「MaaS」の市場が生まれる

3月5日発売の『週刊東洋経済』は「トヨタ 生存の条件」と題して、生きるか死ぬかの戦いに挑むトヨタに迫っている。

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自動運転やコネクティッドといった新技術が組み合わされると、ロボットタクシーや無人運転のライドシェア、さらにはeコマースと連動した自動配送の物流など、「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」と呼ばれる新しい事業領域が生まれる。

米調査会社ストラテジー・アナリティクスは、これらのモビリティサービスの市場が2050年に7兆ドル（約740兆円）に達すると推測する。

MaaSが実現した社会を見据えると、「今、自動車会社に求められているのはディベロッパー（都市や街の開発事業者）的発想だ」（名古屋大学客員准教授で自動車とITの両業界に精通する野辺継男氏）。