衣料店が「オールドネイビー」跡地を狙う理由

マックハウスは新業態で進出、復活を期す

マックハウスの新業態「スーパーストア」。この業態で神奈川県藤沢のオールドネイビー跡地に出店する(写真:マックハウス)

日本撤退を決めた米ギャップの低価格帯ブランド「オールドネイビー」の跡地に、国内外のアパレルが次々と出店を進めている。

オールドネイビーは2012年に日本に進出した。ショッピングセンター(SC)を中心に53店まで店舗網を広げたが、日本市場を攻略できずに今年1月、日本での営業を終えた。

跡地にはすでにファーストリテイリング傘下の「ジーユー」やスウェーデンのH&Mなどが触手を伸ばしている。たとえばジーユーは昨年12月上旬に大阪府のイオンモール大日店に出店、H&Mは今年4月にイオンモール沖縄ライカム店に出店する予定だ。

オールドネイビーを数多く誘致していたイオンモールでは、低価格アパレルを中心に後続店舗がすべて決まっているという。ここまで跡地の引き合いが強いのは、オールドネイビーが商業施設の一等地に入居していたケースが多かったためだ。

撤退は千載一遇のチャンス

今回のオールドネイビー撤退を千載一遇のチャンスと話す人物がいる。マックハウスの白土孝社長だ。

マックハウスは「東京靴流通センター」を展開する靴小売り大手チヨダの子会社で、ジーンズを中心としたファミリーカジュアル衣料店を約440店舗展開している。

マックハウスの白土孝社長。「オールドネイビーの撤退はチャンス」と言い切る(撮影:尾形文繁)

白土社長はチヨダでマーケティング本部長や広報・IR部長を務め、2013年にマックハウスの社長に就任。「靴のことはわかっても、アパレルのことはまだ素人」(白土社長)ながら、社長就任後、客数アップにこだわった施策を打ち出し、既存店1店舗あたり年商平均1億円を目指した改革を進めてきた。

同社の業績は厳しい。地方のロードサイド型店舗が中心で、開業から20年以上たったような老朽化した店舗も少なくない。2017年2月期も売上高348億円(前年同期比3.3%減)、営業利益5.3億円(同26.3%減)と減収減益の見通し。白土社長は「改革の途上であり業績は不安定。これまでの貯金を食いつぶしている状況」と言う。

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