米国でバカ売れしている「日本叩き本」の正体

トンデモ本が3カ月で50万部も売れた!

「Killing the Rising Sun」は過去10週間、ニューヨーク・タイムズ紙のベストセラーリストのノンフィクション部門で上位をキープし続けている(写真:尾形文繁)

米国で2017年1月にドナルド・トランプ大統領が誕生することを受けて、日米関係の先行きに気を揉む人も少なくないだろう。そんな中、米国では『Killing the Rising Sun: How America Vanquished World War II Japan(日出る国をやっつけろ:米国はどうやって第2次世界大戦で日本を屈服させたか)』というショッキングなタイトルの本が売れ続けている。

保守系政治コメンテーターのビル・オライリー氏らが書いた同書は、今年9月13日に発売された。1945年8月に広島と長崎で行われた原爆投下の正当性を検証するという「歴史書」にもかかわらず、発売初日に10万部を販売。その後も売り上げを伸ばしており、ニールセン・ブックスキャンによると、11月末時点で約49万部も売れている。

10月2日以降、米ニューヨーク・タイムズ紙のベストセラーリストのノンフィクション部門で10週連続で上位をキープしているほか、アマゾンでも12月9日時点で、ベストセラー(総合)の6位にランクインしており、レビューの数は3500件以上に上っている。ちなみに、2014年に発売され経済書としては空前の大ヒットとなった、経済学者トマ・ピケティ氏の「21世紀の資本」は発売から半年で50万部を売ったので、それより早いペースで売れていることになる。

しかし、『Killing the Rising Sun』について、タイムズ紙はおろか、ほとんどどこのメディアも取り上げていない。また、歴史や日本を専門とする学者やジャーナリストでも、読んだという人はほぼ皆無。50万部近くも売れているというのに、メディアでまったく話題にされていないこの本には、いったい何が書かれているのだろうか。

歴史書なのにドラマチック

『Killing the Rising Sun』の表紙

物語はまず、1939年10月12日、午前10時の米大統領執務室で、時の大統領、フランクリン・ルーズベルトと、ニューディール政策のアドバイザーのひとりであるウォール街の金融マン、アレキサンダー・ザクスが話しているところから始まる。ナチス・ドイツがポーランドへ侵攻し、第二次世界大戦が幕を開けてから6週間。ナチスによる原爆開発が懸念される中、米国も開発を進めるべきだとするアルベルト・アインシュタイン博士による手紙をザクスが読み上げる場面が描かれている。この瞬間、「まさに大量破壊兵器の時代が幕を開けようとしていた」。

ここから舞台は一気に1944年のペリリュー島へと移る。ここでは、ルイス・ケネス・バウセル伍長の目を通して、米海軍によるペリリュー島侵攻の様子が語られている。物語の舞台はその後、米軍と日本軍による戦闘現場や大統領執務室、ときには皇居に移り、旧日本軍による残虐行為や熾烈な戦い、そして原爆投下の決断に至るまでの経緯が描かれていく。登場人物も、米国大統領や多くの米兵、さらには昭和天皇や「原爆の父」と言われるロバート・オッペンハイマーと幅広く、それぞれの思惑が克明に記されている。

同書の特徴は、重苦しい話題をドラマチックに仕立て、読みやすくしている点にある。著者であるオライリー氏とマーティン・デュガード氏は、多くの場面で実際の関係者の言葉を自由に「引用」し、歴史が動いた戦場や執務室、会議室などの様子を描写。これによって、読者は重大な出来事や決断に関与したかのような感覚に陥る。関係者などの言葉は、過去に公表されたものを使っているほか、最近、保守系ラジオ番組に出演した際には、「多くの米兵たちの手紙を参考にしたり、こうした文献を研究している人など、多くの米軍関係者の話を聞いた」とオライリー氏は話している。同書の最後には、5ページにもわたる参考文献が掲載されている。

次ページ正しい「史実」が語られているのか
関連記事
トピックボードAD
人気連載
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • いいね!

※過去48時間以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※週間いいね数のランキングです。

トレンドウォッチAD
単身世帯急増時代の社会保障

家族依存型、日本の社会保障はそう表現されてきた。しかし、単身世帯比率が30年間で2.2倍に急上昇、家族内の支え合いが弱体化。社会保障を強化し、単身世帯の高齢化に備える。