「老後貧乏」にならないための教育投資の仕方

毎年の貯金額を決めれば老後人生は楽になる

子供は国公立か私立か。さらに、自分はどういう老後を送りたいか。それがイメージできれば、毎年の必要貯金額をすぐに計算できる(写真 :チータン / PIXTA)

公立にするか、私立でもいいか。子供にどういう教育を受けさせるかは、ご家庭それぞれの考え方によります。ただし、「教育投資のあり方」だけは、しっかり具体的に検討して、結論を出すべき問題です。

「教育費をどこまでかけていいか」はすぐに計算できる

前回の記事「子供に教育費をかけすぎると老後貧乏になる」で述べたように、過剰な教育投資による「教育費貧乏」は、「老後貧乏」に直結します。「老後貧乏」にならずに、子供にとって有益な教育を受けさせるためには、教育費をどこまでかけてよいのかを正しく判断しなければなりません。

この際の、ポイントはただひとつです。「年間の目標貯蓄額を決めて、教育費は、それを達成できる範囲内に抑えること」が肝心なのです。

今稼いだおカネをいくら使い、いくら貯めるのか。「年間の所得に対し、貯蓄をどのくらいの比率にして、実行していくか」を、明確に決めることが重要です。

この比率を、「年間貯蓄率」と呼ぶことにしましょう。そうです。教育費に限らず、住宅ローンの返済額を決める時、保険に加入する時、その他の費用の支出額の判断は、すべて、「年間貯蓄率」をもとに判断して、「必要な貯蓄額」が確保できるかどうかを基準に行うことが、わかりやすいし、同時に適切なのです。

優先順位の高い支出を行ったうえで、必要な貯蓄額が確保できるのであれば、後は、あれこれ面倒なことを考えなくても大丈夫です。細かな節約にこだわる必要も、老後を不安に思うこともありません。

次ページ「年間貯蓄率」は、どのようにして決めるのか?
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