首都直下地震が起きたらスマホは繋がるか？ キャリア各社の対策を検証

東日本大震災直後にプロジェクトが始動し、今年4月の熊本地震で初めて投入されたソフトバンクの気球型基地局（写真左、写真提供：ソフトバンク）／KDDIは昨年、船舶型基地局の実証実験を行った。半径10キロ以上をカバーできたという（写真右、写真提供：KDDI）

東日本大震災後の通信規制

AERA 2016年9月5日号

「ツーツーツー」

連絡を取ろうとリダイヤルしても、一向に呼び出し音さえ流れない。メールを送っても返信がない……。2011年3月11日午後2時46分過ぎ、そんな経験をした人は少なくないはずだ。それから1カ月半後、NTTドコモの山田隆持社長（当時）は会見でこう語った。

「音声は80％ぐらい（通信）規制がかかったのでなかなか繋がらなかったが、メールは電話と比べると明白に繋がった。メールの場合、30％規制を5～6時間ぐらいかけただけで、それ以後の規制はなかった」

震災直後は単純計算して、5回に1回しか電話が繋がらない状況だったというのだ。なぜ、このような状況に陥ったか？ NTTドコモ災害対策室室長の池田正氏は次のように話す。

東日本大震災の津波被害により、深刻なダメージを負った東北地方。NTTドコモは、基地局のアンテナが倒れることはなかったが、半数近くが停波した（写真提供：NTTドコモ）

「11年3月12日時点で、東北地方にある基地局1万1千局のうち、4900局が停波していました。主な理由は長時間の停電によるバッテリーの枯渇。地震により太平洋側を走る光ファイバーなどの伝送路も断絶した。一方で、音声通話は通常時の50～60倍にも増加。ネットワークがダウンして警察・消防等の通信も落ちる可能性があったため、規制をかけざるを得なかった」