2位が首位にTOB　ゴルフ場2強が対決 ＰＧＭがアコーディアに「敵対的買収」

5割のプレミアム

そうした経緯を経てのTOBだけに「遺恨試合」の色彩が濃い。

TOB価格は8万1000円。15日終値比で52％も高い。M＆A実務に詳しい服部暢達・早稲田大学大学院客員教授は「5割のプレミアムは魅力。敵対的であるかではなく、株主が経済合理性で判断するケースとなれば望ましい」とする。

翌16日、週明け19日のアコーディア株はTOB価格にサヤ寄せする形で連続ストップ高。だが、20日はTOB価格の手前で反落した。

実はこのTOBは上限があり、応募が株式所有割合50・10％相当の52万4105株を超すと、応募株数に対し按分比例での買い付けになる。

その場合、TOBで売りたくても売れない株主が出てくる。目的が経営統合である以上、売り逃した株は統合新会社の株か、PGM株との交換を求められる可能性がある。

神田社長は「66・7％を超えると全部買い付ける義務が発生する」と説明。50・10％でも買収資金は424億円。PGMは自己資金80億円に加え、平和からの融資で調達する予定。取得する株式は経営権奪取に必要な最低数に済ませ、資金負担を抑えたいとの意図があったようだ。

アコーディアが取れる手段は限定的だ。ホワイトナイト（買収を仕掛けられた企業にとって友好的な第三者）、ポイズンピル（敵対的買収時に行使できる新株予約権などをほかの株主に付与）といった防衛策はあるが、実現性は不透明だ。

市場関係者からは、「トップ2強が仮に合併すれば、競争力はより強化され、安定的キャッシュフロー創出力の強化が期待できる」（SMBC日興証券の中西貢三・クレジットアナリスト）との声が上がる。

アコーディアがTOBに意見表明する期限は11月30日。不賛同が濃厚だが、対抗策を見極めるまで、株価が揺れ動く状況は続きそうだ。

（撮影：今井康一） 

記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。

（週刊東洋経済2012年12月1日号）