今後の相場は｢米長期金利の波乱｣に要注意 連銀の利上げどころではない影響力がある

投資判断は、最終的には自分だけで判断すべき孤独な作業で、ほかに誰か絶対に見通しが当たる人がいるわけではない。希望と不安の狭間で、細く長い道を一人で歩いていくようなものだ。その際に、隣で重い荷物を背負って、並んでとぼとぼ歩いている馬渕がいるのだ、とお感じになっていただければ幸いだ。

身動きがとれない日銀の苦しい立場

ということで、今週の展望だが、売られ過ぎからの株価リバウンドが期待できるなか、市場の関心は1月28日（木）～1月29日（金）の日銀の金融政策決定会合に集まりそうだ。ただ、日銀は極めて苦しい状況に追い込まれている。物価見通しの再引き下げが予想されるが、これはエネルギー価格の下落によるもので、日本にとって悪いことではない。それに経済環境には急変はない。

急変したのは、市場動向だ。株価下落に対応するため、追加緩和が行われた、と解釈されれば、株価が下がれば必ず日銀が助けてくれる、との甘えが広がり、今後の金融政策が縛られる恐れが生じる。株安や円高そのものではなく、それが実態経済に悪影響を与えるとすれば、日銀が対応してもおかしくないが、それを判断するのは時期尚早だ。

かといって、日銀が何もしない場合、勝手に期待した市場が勝手に失望するかもしれない。1月21日（木）にECBドラギ総裁が、3月の追加緩和を示唆するという「口先マジック」で、世界市場の立て直しに貢献した直後だ。黒田総裁をドラギ総裁と比べる向きも多いだろう。

また、現在の日本株の下落材料は、ことごとく海外から降ってきている。国内発の株価下落要因が少ないだけに、日銀が追加緩和しても株価押し上げ効果は限られているかもしれない。このため、日銀は、動いても動かなくても、厳しい情勢に追い込まれていると言える。

今週の日経平均株価は、基調的にリバウンド継続を見込むが、日銀の金融政策決定会合を巡っては、依然として相当の株価の上下動が生じうる。このため今週は、1万6700～1万8000円と、かなり広いレンジを予想する。