｢その一言で手数料ゼロも？｣不動産のプロが暴露する《賃貸で損する人の共通点》と"交渉で下げる"具体手順

AD付き物件や地元密着不動産会社が管理する物件が狙い目の理由とは（写真：maroke／PIXTA）

「AD付き物件」は、入居者を熱烈募集中のサイン？

物件情報が掲載されたチラシに、「AD」と書かれていることがあります。AD（Advertisement・広告）とは、不動産広告料です。

大家さんが借り主を見つけるために、不動産会社にADを支払い、何とか早く入居者を決めてもらうよう奨励するのです。不動産会社としては、仲介手数料などとは別に受け取ることができるため、部屋を探している人に、優先的にその物件を紹介することもあります。

地域によってはワンルームの物件が余りすぎており、新築物件でもADが家賃の2カ月分、3カ月分など、たくさん付いている場合もあります。

「そんなに入居してほしいなら家賃を下げればいいのに」と思われるかも知れませんが、そういうわけにはいきません。家賃を下げてしまうと、不動産の価値が下がってしまうからです。

不動産を評価する方法のひとつに、「収益還元法」 という計算方法があります。その不動産から得られる収益を基に、不動産の価格を逆算する方法です。家賃を下げれば収益が下がり、価格の下落につながってしまいます。価格が下がると、将来、売ることになった際に不都合が生じる。だから家賃は下げたくないのです。とはいえ空室のままでは困る、ということでADを付けて借り主を早く見つけたい、というわけです。

ADは借り主には直接関係しませんが、仲介手数料を安くしてもらう裏技があります。