サッカーW杯に賭けた｢アベマ｣､黒字化への高い壁 日本対クロアチア戦｢2400万視聴｣の真価

サッカーのカタールW杯全64試合を無料中継したアベマ。12月5日（現地時間）に開催された日本対クロアチア戦の視聴数は、2400万超に上ったとされる（記者撮影）

「12月2日の視聴者数が1700万を突破し、開局史上最高数値となりました」――。

12月18日（現地時間）、アルゼンチンの勝利で幕を閉じたサッカーのカタールW杯。決勝トーナメントに進出した日本代表の活躍とともに、全64試合の無料中継で大きな注目を集めたのが、インターネット広告大手、サイバーエージェントが運営するインターネットテレビ「ABEMA（アベマ）」だ。

試合中継で民放放送局が抜けた穴を埋める役割を果たしたサイバーエージェントが、業界団体に支払った放映権料は推計で100億円とも、200億円ともいわれている。

いったいなぜそこまでの巨額投資に踏み切ったのか。その理由の一端は、同社の収益構造から透けて見える。

ゲーム事業で赤字穴埋めの限界

現在サイバーエージェントはアベマなどのメディア事業のほか、広告事業、ゲーム事業という3つの事業を柱としている。中でも現在大きく利益貢献しているのがゲーム事業だ。

2021年2月にリリースしたスマホゲーム『ウマ娘 プリティーダービー』の大ヒットによって、2021年9月期はゲーム事業だけで実に964億円の営業利益（前期比217.9%増）をたたき出した。

一方で、2022年9月期のアベマとその周辺事業の営業利益は128億円の赤字だ。2016年4月の開局以来、大幅赤字から脱却できておらず、ゲーム事業での稼ぎで穴埋めしてもらう構図が続いている。

楽天証券経済研究所チーフ・ストラテジストの窪田真之氏は「今後はゲーム事業だけでなく、広告事業の成長も落ちてくるので、今の成長を維持するにはアベマで伸ばすしかない」と指摘する。こうした足元での収益構造の変化が、今回の挑戦的な投資の契機になったのかもしれない。