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業績の下方修正は株価下落に直結する。決算説明会での経営陣の表情は厳しい(撮影:梅谷秀司)
3月決算企業の本決算発表が4月下旬から本格化する。上場企業は、経常利益や純利益の前期実績、あるいは直前に公表された会社予想に比べて、新たに算出した予想値に、30%以上の乖離が生じた場合などに、開示が義務づけられている。
特に今年は、年明け以降、円高の進行や原油価格がさらに下がるなど市場環境が激変。企業業績の下振れ懸念が強まっており、警戒が必要だ。
下方修正を繰り返す“常習犯”も
また下方修正の場合、環境要因以外に、会社の姿勢が問題となるケースも多い。見通しが甘く、期初に高い目標を掲げて下方修正を繰り返す“常習犯”もいる。
そこで今回は、直近本決算までの3年間において下方修正回数が多い会社のランキングを作成した。表の乖離率は3年分の実績値を期初計画値で割って算出したもの。乖離率がマイナスということは、黒字計画から実際は赤字で着地したことを示している。
この3年間は、2015年夏ごろまで基本的に経済状況はよかった。それだけに、表に顔を出している会社はより不振ぶりが際立つともいえる。
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