40歳年収「トップ500社」ランキング2015

1位キーエンス、1000万円超は45社

ランキング2位の企業が入居するJR東京駅至近のパシフィックセンチュリープレイス(中央、撮影:尾形 文繁)

40歳といえば社会人としても人生でも、ちょうど中間点に位置する年齢だ。課長クラスまで出世して部下を持っている人も少なくないし、企業によっては役員や部長クラスまで出世している猛者もいる年代だ。直近では団塊ジュニア(1971~1974年生まれ)の少し下の世代が40歳に差し掛かっており、人口ボリュームも相対的に大きい。

そんな40歳のビジネスパーソンは、いったいどのぐらいの収入を得ているのだろうか。東洋経済オンラインは上場企業約3600社を対象に、最新の有価証券報告書(2014年6月期~2015年5月期)の公開データから、各企業の40歳社員の年収を推計。2015年版として公開する。

会社の規模や業績で給与が決まるケースは多々あるが、規模は小さくてもあえて給与を手厚くしている会社もある。原則として単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は対象外とした。

上場企業は大半が平均賃金を公表しているが、各社ごとに平均年齢が異なることを頭に入れておかないと、誤解してしまうこともある。今回のランキングは40歳の推計年収金額にそろえることで、横比較を可能とした。この年代あたりからは給与の差も出やすくなっている。

40歳推計年収の平均は約550万円

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。そのため純粋持ち株会社の数字を使用していることをあらかじめお断りしておきたい。純粋持ち株会社は本社の中枢機能を担う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある。従業員数30人以上であれば原則、掲載している。

40歳推計年収が1000万円を超えるのは45社と全体の1%強。平均は約550万円で、やはり年収1000万円オーバーは高い壁だ。本ランキングは昨年同時期にも上位300社ながら2014年版を公開している。1年前と順位が変動しているケースも多いので、併せてご覧いただきたい(2014年版のランキングデータはこちら

40歳推計年収について:各企業が発表した直近決算の有価証券報告書に記載された平均賃金と平均年齢を基に40歳平均年収を推計。推計に使用した賃金カーブ(賃金の伸び率)は厚生労働省が調査・発表している「平成26年賃金構造基本統計調査」の5歳刻みの賃金額(所定内給与+賞与)から業種分類ごとの賃金カーブを算出。その賃金カーブを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算。(データ出所:各社の有価証券報告書(2014年6月期~2015年5月期)、厚生労働省「平成26年賃金構造基本調査」を基に東洋経済が作成。 
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