米国株の｢本格下落｣が､いよいよ始まった 強気の投資家がはまった｢2つのワナ｣とは

今回、つまり第2のワナの方が悪質かもしれない。筆者が前回予想したように、米国株の本格的な下落が始まりつつあるわけだが、NYダウはすでに5月19日（火）の高値から下落基調に入っているものの、これまでは特に急落と言えるような局面が少なかった。

加えてナスダック総合指数が、全体相場に逆行し、7月20日（月）に史上最高値を更新した。このため、堅調そうな株価のうわべの動きに目を奪われて、専門家ですら誤った強気を唱え、ブルトラップにはまったようだ。

このように2回目のワナは、投資家の危機感が高まらないまま、静かにじわじわと株価が滑り落ち、はっと気が付けば買い手は損失に追い込まれている、という危険な形になっている。

今週は世界の株価が一段と下落する流れの中にある

しかし当コラムの読者の方は、筆者が前回、「大揺れ船旅の次の寄港地は、ニューヨークではないか」「先週で株価調整は終わりだ、と確信するのは危険だ」と、米国発の株価調整およびそれにつれた国内株価の下落について警告を発していたので、日経平均が2万円超の水準では、買いを控えていただいている方も少なくないのではないかと思う。読者の方の投資の一助となったのであれば、これほどうれしいことはない。

何度も当コラムで述べているが、筆者が米国株価のさらなる下落を見込んでいるのは、決して米国経済が悪化するからではない。米国の主要銘柄で構成されるS＆P500の直近PER（株価収益率）は17.8倍（先週ベース）と、近年のレンジである12～18倍（平均はほぼ15倍）を踏まえるとほぼ上限であり、高い。

高PERが許されたのは、緩和気味の金融政策があったからで、今年内の実施が確実視される利上げが、米国の金融相場に終止符を打つ可能性がある。それは利上げになってから騒がれるというより、事前に織り込みに行くと予想され、足元の米国株価の地すべり現象は、その始まりだとしてもおかしくはない。

ここで重要なのは、これから本格的に来る米国株価の大幅下落は、高PERが適正な位置に修正されるためであって、米景気が下方に屈曲したわけではない、ということだ。筆者は日米ともに、（9月利上げの可能性を織り込む）8月にかけて、株価が15％程度下落すると予想している。だが、そうした株価調整が済んでしまえば、日米等の経済状況には大きな悪材料がないだけに、その後の株価は再度底入れ上昇に転じると見込む。