全上場企業のうち、役員平均年齢が若い企業トップ20--日本を担う成長株はここから？

東洋経済が毎年7月、全上場企業を対象に行っている『役員四季報』調査によると、全上場企業3595社、4万0493名の役員の平均年齢は59．6歳で、前年と比べて0．3歳上昇した。また、2010年8月以降に就任した新任役員の平均年齢は56．8歳で、0．4歳低くなった。

全上場企業のうち、役員平均年齢の低い会社を見ると、1位はオンラインゲーム開発大手、サイバーステップの35．7歳だ。3位にはインターネット広告、ゲームや交流サイトの運営などを行うサイバーエージェントの38．0歳などインターネットビジネス関連が目立つ（「全上場企業のうち、役員平均年齢の低い企業トップ20」参照）。

株式市場別に見ると、役員平均年齢の低い会社の上位は東証マザーズ（表中のマザーズ）、ジャスダック（表中のJQ）など新興市場に上場している企業が大半を占めている。

東証1部上場企業に限ると、役員平均年齢が最も低いのは、レンタルサーバーなどウェブインフラ事業やネット広告を手がけるGMOインターネットの43．5歳だ。3位には携帯電話向けゲームや交流サイト主軸のディー・エヌ・エーが44．8歳、5位にも同業種のグリー45．0歳など、ここでもインターネットビジネス関連で成長を続ける企業が目立っている（「東証1部上場企業のうち、役員平均年齢の低い企業トップ20」参照）。

こうした若い企業のなかから、次世代のリーディングカンパニーとしてより大きく成長する企業が現れることが期待される。

（山本　亜由子　＝『役員四季報2012年版』編集部）