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進化の波は、ETF・先物・オプション取引へ

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今年4月、ITバブル以来初の2万円超えを果たした日経平均。6月1日には27年ぶりとなる12連騰を記録するなど、国内外からの「日本買い」のムードは衰えない。その勢いを反映するかのように、東証ETF市場は拡大を続け、人気のレバレッジ・インバース型では信託報酬が最安のETFも登場。果たしてETF市場は、今買いなのか―。

株式と投資信託をいいとこどりしたETF

昨年来の、いわゆる“第2弾黒田バズーカ”の流れを受けて、ETF*1の勢いが止まらない。純資産残高は10兆円から13兆円超へ、上場銘柄数も190銘柄から211銘柄(2015年4月末現在)へと伸長し、いずれもアジアでナンバーワンの地位をキープしている。

そんなETF市場で存在感を増しているのが、「個人投資家」だ。12年に17.8%だったシェアは、今年4月には37.4%へと急激な伸びを示しており、「個人投資家」の台頭が際立っていると言える。では、なぜETFは、これほど「個人投資家」たちの支持を集めているのか。

まずは、ここで一度ETFについて振り返っておこう。ETFとは、TOPIX(東証株価指数)などの日本株のほか、外国株、債券、REIT(不動産投資信託)、コモディティ(商品)などの「指数」に連動して運用される上場投資信託のことを指す。

一見、難しいように思えるかもしれないが、その最大の特徴は、「分散投資できること」だ。東京証券取引所上場推進部調査役の高木亮氏は次のように解説する。

東京証券取引所上場推進部調査役
高木亮

「ETFは、東証市場で株式と同様に取引することができ、いわば株式と投資信託の“いいとこどり”をした商品です。ETFはさまざまな指数に連動するよう運用されており、TOPIXなら東証一部上場企業全体に投資するのと同じ効果を得ることができます。ETFを通じて、指数を構成する複数の銘柄に投資することになるため、投資初心者でも手軽に分散投資できるというメリットがあるのです」

むろん通常の投資信託でも、同様のインデックスファンドはあるが、こちらは特定の取扱証券会社や銀行を通してしか買うことができない。購入についても、特定日の基準価額で取引され、販売手数料もかかってしまう。

一方、ETFなら東京証券取引所に上場しているので、証券会社などを通して、株式と同様の売買手数料で取引時間中にいつでも売買することができる。信託報酬も通常の投資信託より低く、中長期での運用に向いていると言える。買い方にもバリエーションがあり、成行注文、指値注文、信用取引*2も可能だ。

*1—ETNを含む
*2—NISA口座では不可

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