｢幼児教育｣が人生を変える､これだけの証拠 ノーベル賞学者が教える子の能力の伸ばし方

IQを高める効果が小さいことについては、ほかの研究でも認められた。だが、IQ以外の主要な効果は継続し、非認知能力の向上もそのひとつだった。IQテストの結果は変わりなかったものの、14歳の時点で学力検査をしたところ、就学前教育を受けた子供は受けなかった子供よりも学校へ行っている率が高く、より多くを学んでいたことから成績がよかった。さまざまな社会行動についても、よい影響が見られた。

最終的な追跡調査（ペリー就学前プロジェクトでは40歳、アベセダリアンプロジェクトでは30歳）では、就学前教育を受けた子供は、受けなかった子供よりも学力検査の成績がよく、学歴が高く、特別支援教育の対象者が少なく、収入が多く、持ち家率が高く、生活保護受給率や逮捕者率が低かった。

ペリー就学前プロジェクトの利益（費用1ドル当たりの年間利益）の率は6％から10％と見積もられる（第2次世界大戦後から2008年までの株式の配当5.8％よりも多い）。この見積もりは、このところ考慮されるようになった心と体の健康がもたらす経済的利益を含んでいないので、控えめな数字である。

成功のカギは、幼少期の働きかけの質にある

幼少期の教育を上手に実行することは、大きな利益をもたらす可能性がある。ではもっと後になってからの介入ではどうだろう？ 実のところ、子供が成人後に成功するかどうかは幼少期の介入の質に大きく影響される。

スキルがスキルをもたらし、能力が将来の能力を育てるのだ。幼少期に認知力や社会性や情動の各方面の能力を幅広く身に付けることは、その後の学習をより効率的にし、それによって学習することがより簡単になり、継続しやすくなる。

そして、幼少期の介入は少なくとも、もうひとつの重要な特質を持っている。大半の社会政策を悩ます公平性と効率性との二律背反関係がほぼ存在せず、損失は利益を上回らない。幼少期の介入は経済的効率性を促進し、生涯にわたる不平等を低減する。

恵まれない環境で幼少期にきちんとした基礎的なスキルを育成しないままに思春期になってしまうと、状況を改善しようとする介入（公的な職業訓練プログラムや成人への教育プログラムなど）は、公平性と効率性の二律背反関係に直面してしまう。そして、思春期の介入は、経済的効率性の点から正当化するのが困難であり、一般に収益率が低い。

それとは対照的に、幼少期に投資を集中し、その後の投資でフォローアップすれば、公平性と効率性の両方を達成できるのだ。