みずほがワンバンク化、対峙する「旧３行」意識
非効率とされた部分の改善を図るべく、みずほは１０年５月に、３カ年の「変革」プログラムの中で対策を盛り込んだ。グループ横断的な事務の集約や、２行の重複機能の見直し、さらに勘定系次期システムの一元化を図るというもの。持ち株会社の塚本隆史社長は、変革には役職員の意識改革が重要だとして、「役員も人数のバランスは配慮しない」と断言していた。が、１１年３月公表の役員人事が注目されたが、結果的に大きな変化はなかった。
興銀と一勧で握るか
もともと顧客基盤は優良とされてきたみずほ。それだけに、ほかのメガバンク関係者からは「本気で一本化するなら競争相手としては脅威だ」といった声が聞こえてくる。
ワンバンク化に向けた前段階で注目されているのが、何といってもトップ人事だ。
まず５月中にはシステム障害の対策を発表、今回の責任を取り、みずほ銀現頭取の西堀利氏（旧富士銀出身）が退く見通し。事態は流動的だが、持ち株会社新社長に佐藤康博氏（旧興銀出身）がコーポ銀頭取を兼務する形で就き、みずほ銀新頭取には持ち株会社社長の塚本氏（旧第一勧銀出身）が回るシナリオが有力視されている。ただ、「変革は道半ば。本気でやり抜く」と決意を示していた塚本氏が、傘下銀行の頭取に“下りる”ことに理解が得られるか、疑問は残る。
これで形としては、持ち株会社とコーポ銀のトップを旧興銀が、みずほ銀を旧第一勧銀が握ることになる。３行バランスは崩れるが、早くも「旧富士銀出身者が黙っていないのでは」（金融関係者）と、揶揄する向きが出始めた。合併して誕生する新銀行頭取に、どの銀行出身者が就くかも焦点になるだろう。
１０年の株主総会では、コーポレートとリテールで会社を分ける体制を、塚本社長は「国際的に見れば特異でない」と評していた。大規模システム障害を起こし、メガバンクとしての存在意義が問われる中、ワンバンク化は旧３行の残像払拭につながるか。再起に向けて課題は尽きない。
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（井下健悟 撮影：吉野純治 ＝週刊東洋経済2011年5月28日号）
