コロナ禍でもお金が貯まるか判る10のポイント 在宅勤務社員は老後に｢年金減少｣の恐れも？

いかがでしたか？ 〇が多いほど、今後の「不安度」が大きい人ということになります。

〇が7つ以上ある人は「不安度大」です。まず手取り月収と支出をしっかりと把握してください。それができていないと、知らぬ間に赤字になって頻繁に預金に手を付けている可能性があり、いつまでたってもお金は貯まりません。

使っていい額を把握し、支出が減ったときのため、また将来のために、確実に、計画的にお金を貯めていくことが重要です。奨学金や住宅ローン以外の借金がある場合は、その返済を最優先します。収入が減った際、借金があるとかなりダメージが大きいですから要注意です。

〇が4～6つの人は、「不安度中」。毎月、貯蓄や積立投資をしていても、その額が適切ではない可能性があります。収入と支出の中身やバランスを再点検し、貯蓄率を高めることも検討してみましょう。支出をコンパクトにしておけば、収入減への抵抗力も高まります。iDeCo（個人型確定拠出年金）やつみたてNISAなど、税メリットのある制度を利用し、有利に資産形成することも大切です。

〇が3つ以下の人は、「不安度小」で、お金に関する知識も、行動も、優れています。さらに自己投資などで収入増の道を探るといいでしょう。

「仕事の分散化」で複数の収入源を確保しよう

コロナ危機の世界を生き抜くには、仕事についても考えておきたいものです。念頭に置きたいのは「1つの仕事だけでは安心できない」ということです。

『一般論はもういいので、私の老後のお金「答え」をください！』（書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします）

資産運用では、株式や債券、国内や海外など、分散投資することでリスクを軽減することが基本になりますが、仕事でも、複数の会社、複数の分野など、「分散」する必要性が高まっていると思います。

私自身、コロナ危機によって3月以降、ほぼすべてのセミナーが延期や中止になったりして、収入が大幅にダウンしました。執筆やリモートでの取材対応はありますが、それがなければ収入ゼロもありえます。自分のスキルが活用できる仕事を複数持つこと、資格を取るなどして分野の異なる仕事にも挑戦すること、副業を始めることなど、「仕事の分散」も視野に入れましょう。

「会社に頼れない」ということになれば、老後資金の準備も、自分で考え、実践していく必要があります。総務省の「家計調査報告」（2018年）によると、60歳以上のシングル家計では、支出が約15万円なのに対し、公的年金は平均（手取り額）約11万1000円で、月額3万9000円程度の赤字です。65～85歳までで約900万円、90歳までで約1200万円、95歳までで約1400万円、100歳までで約1600万円の不足となります。

高齢夫婦の家計の場合は、支出が約23万5000円、公的年金の平均（手取り額）が約19万4000円で、赤字額は月額4万1000円程度。65～85歳までで約1000万円、90歳までで約1200万円、95歳までで約1500万円、100歳までで約1700万円の不足です。

これらは日常的な生活費の不足であり、介護費や自宅の修繕費などを含めると、さらに上乗せした額の準備が必要です。具体的にどうすればいいか、次回以降でお話しします。