爆進・エヌビディアは「三日天下」を招くのか

突然の利用制限に世界から大ブーイング

AIブームで躍進した米エヌビディア。突然の利用規約の変更は、ITエンジニアから大ブーイングを受けることになった(写真:ロイター/アフロ)

世界の注目を集める半導体メーカー、米NVIDIA(エヌビディア)。同社が11月下旬に行った利用規約の変更が、業界で大きな波紋を呼んでいる。

エヌビディアは今回、データセンターで自社の供給する普及価格帯の半導体を使えないよう規約を改定したのだ。今後データセンターでは、高価格帯の半導体を利用するよう推奨している。普及品が1個約10万円なのに対し、高価格帯の製品は1個約110万円。顧客は突然、11倍もの価格の製品に乗り換えるよう推奨されたことになる。

「恐るべき決断で長年の信用を失う」

「エヌビディアは頭がおかしくなった」「まったくナンセンス」。世界のITエンジニアが利用する複数の英語掲示板では、そんな意見が頻繁に交換されている。AI(人工知能)開発インフラを提供する非営利団体、米ファストAIのジェレミー・ハワード氏は、ツイッター上で「エヌビディアは長年の信用を、たったひとつの恐るべき決断で失うだろう」とまで批判している。

詳細を書く前に、エヌビディアについて簡単におさらいしておこう。

エヌビディアは、近年の世界的なAIブームで躍進した企業の代表格だ。開発に特化したファブレス型の半導体メーカーで、GPU(グラフィック・プロセッシング・ユニット)と呼ばれる半導体の最大手。GPUは本来、CG制作やインターネットゲームで画像を処理する際に使われてきたが、近年AIの計算処理にも多用されている。

パソコン普及期の米インテル製プロセッサのように、GPUはAIの普及を支える「コア部品」なのだ。AI需要を背景に、エヌビディアの時価総額は直近で約13.4兆円。過去3年で10倍に伸びており、伸び率ではグーグルやアップルを大きく上回る超成長銘柄となった。

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