今年もあとわずか。街ではイルミネーションが輝き、セール商戦も始まる。年末から年明けにかけてはクリスマスプレゼントやお年玉も含めて、何かと支出が増える季節だ。出費が増える時期だからこそ、給料が高い企業でバリバリ働くサラリーマンの姿を見て、憧れを抱くビジネスパーソンも多いのではないか。
東洋経済オンラインでは、『会社四季報』の本社所在地データを使い、上場企業を全国7地域に分け最新の平均年収ランキングを作成した。まずは、東京都に本社を置く会社で年収が高い上位500社ランキングをお伝えする。東京に本社のある上場企業は1748社。1000万円を超える会社は52社だった。また、トップ30位を千代田区、港区、中央区の都心3区に本社のある会社が占める結果となった。
ランキングでは、前年からの増減額を併載している。年功序列賃金が残されている日本では、平均年齢により年収が大きく左右されるので、平均年齢もランキングに加えている。持ち株会社体制の会社も多いが、一般に管理部門の従業員のみが所属することが多く、事業会社部門の平均年収に比べ高くなる。そこで、当該企業を見分けられるように、持ち株会社の値を用いている場合は、「純」のマークを付した。
各企業の平均年収と年齢は、2016年8月期から2017年7月期の有価証券報告書に記載された単体のデータを使っている。単体の従業員数が20名に満たない場合や、平均年収が有価証券報告書に開示されていない会社は対象外にしている。調査時点を合わせるため、本社所在地は、『会社四季報』2017年4集調査時点のものとした。
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