ソニー復活の源泉「プレミアムシフト」の正体

レンズ交換式カメラでもシェア急拡大

ソニーヨーロッパの粂川滋社長(筆者撮影)

このところ本業であるエレクトロニクス事業の収益性を取り戻してきているソニーだが、ヨーロッパの数字を見ただけでも、その自信の裏付けとなるブランド力と収益力の向上を見て取ることができる。

世界最大級の家電見本市「IFA 2017」で年末に向けた新商品・主力商品を並べたソニーヨーロッパの粂川滋社長は「プレミアムシフト(高付加価値商品中心の事業モデル)が成功している」と胸を張る。

ソニーのグローバルにおける売り上げの約4分の1を支えるソニーヨーロッパは、伝統的にテレビおよびビデオ、オーディオ製品に強かったが、テレビ事業の落ち込みが激しく大きな赤字を計上するようになっていた。この状況を大きく変えたのは、前ソニーヨーロッパ社長の玉川勝氏だった。最悪だった2012年からどのように復活したかは、2015年のIFAでもレポートした

販売会社として当然やるべきことをやるーー。地道な努力で、ソニー商品が本来持っている実力を発揮させる下地を作ったことは、最大市場である米国にも繋がった。米国市場ではベストバイ/マグノリアと組んで売り上げを伸ばし、収益だけでなくソニーのブランドバリューを徐々に回復させていった。

「プレミアムシフト」を推進

あれから2年。ヨーロッパでのソニーはさらにプレミアムシフトを強く押し進めている。そしてそのことが収益性を高める結果に繋がっている。とりわけテレビ事業は好調で、2016年は日本市場の3倍を超える売り上げになった。ビデオ・オーディオ製品の売り上げも日本より多い。エレクトロニクス事業だけをみれば、ヨーロッパ市場は日本よりも売り上げ貢献の大きい地域である。

ソニーは平井一夫CEOになって2回目の中期計画最終年度を迎えているが、この中期計画で目標としている「営業利益5000億円以上、株主資本利益率(ROE)10%以上」を達成する上でも、ヨーロッパ市場の状況は重要なファクターだ。

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1976年に創業し、90年代の渋カジブームを牽引したビームスが今も元気だ。創業以来赤字知らず。40年、最先端を走り続けられる秘密は何か。設楽洋社長への独占インタビューを掲載。