貴重な資産である土地の価値を高める方法 積水ハウス

自由度の高い「βシステム構法」ならではの賃貸・店舗併用住宅。葺き下ろし屋根やオーバーハングで土地の有効活用も実現

賃貸・店舗との併用で相続税対策が可能に

公的年金不安や超低金利時代の中、資産を守りながら、子どもや孫など次世代にスムーズに継承したいというニーズが高まっている。現在住んでいる土地などもその一つだろう。一方では、相続税が大きな負担になりがちだ。これらの課題に対応し、貴重な資産を守る方法の一つが、土地の有効活用だ。

たとえば、いま住んでいる家が2階建てであれば、もう1階増やしてその分、賃貸住宅や貸店舗などを併用すれば、課税評価額が軽減され相続税の減税対策になる。さらには、賃貸住宅や貸店舗などからの賃貸収入を次世代に引き継ぐことも可能だ。また二世帯住宅であれば、条件によって「小規模宅地の特例」を利用することもできる。

このような、さまざまなメリットから併用住宅が注目されてきている。中でも、広々とした空間設計をはじめ、さまざまな用途に対応できると評判なのが、積水ハウスの3・4階建て併用住宅「BEREO PLUS（ベレオ・プラス）」だ。

「βシステム構法」で思い通りに敷地を活用

貴重な資産となる土地を生かす方法として、併用住宅が有効なのはわかった。しかし「とりあえず併用住宅」というわけではなく、どのように暮らしていきたいのかといったライフプランはもちろん、賃貸住宅をはじめた場合の収益性など、自分たちの将来をしっかりと考慮した上で設計することが大切となる。

その点、ベレオ・プラスであれば各階自由設計のため、自分たちのこれからに最適な併用プランが実現可能だ。

ベレオ・プラスなら各階自由設計のため思い通りの賃貸・店舗併用住宅が実現できる

建物を縦割りにして一方を居住スペースにするといったバリエーションもあり、まさに戸建て感覚の自由度の高さといえるだろう。

通し柱が不要でプランに合わせて柱位置や開口部を自由に設定できる 「βシステム構法」

それを可能にしているのが、積水ハウス独自の重量鉄骨ラーメン構造の「βシステム構法」。一般的な重量鉄骨の場合、下階から上階に伸びる通し柱が必要となるが、それが不要のため柱の位置や開口部を自由に決めることができる。

さらに高さに対する制限など、法規制に対応するための選択肢も多いのもポイント。フラット屋根に加えて、さまざまな勾配の屋根形状が選べるため、斜線規制もクリアできる。もちろん、耐震性や耐火性も安心だ。60メートルの高層ビルと同様の耐震基準や1時間耐火外壁の指定を受けた独自の高性能外壁で、大切な家族と資産を守る。このほか、高遮音床システム「シャイド55」が採用されているため、上下階で用途が異なる建物でも、それぞれの音を気にせず暮らすことができる。

そして併用住宅で気になるのが賃貸住宅の収益性についてだが、同社なら「シャーメゾンWithシステム」によって、賃貸住宅経営をトータルにバックアップしてくれるという。住宅メーカーとしてこれまで培ってきた知見を生かしながら、積和不動産をはじめとするグループ全体で市場調査から経営サポートまで長期にわたり安定経営を支援してくれるため心強い。

また昨今、建物の建築費の高騰が問題になっているが、自社工場で柱や外壁を生産しているため、費用や工期への影響も小さいという。同社には世帯構成や立地の違いなどに対応するさまざまな事例やプランがそろっている。まずは気軽に相談してみるといいだろう。

また以下の無料ダウンロードできる特別PDFにおいて、積水ハウスならではの「資産価値が持続する建物とは」を紹介している。土地の価値を最大限に高めていくために、一読されてみてはいかがだろうか。

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