最新版！｢有休日数がしっかり取れる｣300社 2年連続で東武鉄道が22.7日とトップ！

トップ50社を眺めると、NTT系（5位・NTTファイナンス、7位・NTT東日本）やJT（6位）、日本郵政系（43位・ゆうちょ銀行、同・かんぽ生命保険）といった旧国営企業を中心に、電力（25位・中国電力、43位沖縄電力）や鉄道（1位・東武鉄道、10位・阪急電鉄）などのインフラ系、そして自動車・自動車部品（3位・ジヤトコ、9位・本田技研工業）といったメーカーの社名がズラリと並んでいる。いずれも規模が大きく、安定的な事業を営む点が共通しているようだ。

業種ごとの平均では、鉄道が17.3日で最も高かった。逆に最も低いのがコンビニ（4.5日）で、以下スーパー（5.0日）、家電量販・薬局・ホームセンター（5.4日）であったことから、小売業は有休を取りにくい傾向にあるようだ。

なお、『就職四季報』（2017年版）掲載会社の平均は10.6日だった。これは、2015年版（10.1日）や2016年版（10.3日）に比べれば微増だが、消化率はかろうじて半分を超えた程度の51.6％だ。事前の調整はもちろんのこと、会社の方針や社風、そして上司の理解や周りの協力などがうまくかみ合わなければ、まだまだ計画通りには消化しにくいのが現状だろう。

夏季・年末年始休暇にも注目しよう

『就職四季報 2017年版』｡表紙画像をクリックすると､アマゾンのサイトにジャンプします

こうした状況を踏まえれば、有休消化日数は働きやすさを示す指標のひとつといえるだろう。さらに就活生の皆さんには、『就職四季報』に掲載されている「夏季休暇」や「年末年始休暇」にも目を向けてほしい。有給休暇とは別の休暇制度を設けている場合や、有給休暇での取得奨励に留める場合など、消化日数が同じでも企業によって実状が違うこともあるからだ。

繰り返しになるが、有休はいくら制度があっても使えなければ意味がない。だからこそ、「有休消化日数」はチェックしておくべきだろう。あわせて、「夏季休暇」と「年末年始休暇」、「週休」もおさえておくこと。社会人になってからの休暇やライフスタイルは、入社する企業やその業態によって大きく変わってくる。今まであまり意識したことがなかった就活生は、GWに業界研究や企業研究をやり直すとよいだろう。