ドイツ人が「無料でも」お茶や水の提供を断るなぜ サービスを受けるのが当たり前になった日本人
日本人の多くはいつでも、どこでもモノが手に入る生活に慣れてしまっているが、一方でコンビニなどリアル店舗では人材不足が取り沙汰されているほか、今年4月にはトラックドライバーの労働時間に上限が定められる、いわゆる「2024年問題」に直面するため、消費者がこれまでのような便利な生活を享受し続けられるとは限らない。
そこで本稿では、ヨーロッパに長く暮らした経験を持つ筆者が、ヨーロッパの人々の事例を交えながら、限られたリソースを活かす生活について紹介してみたい。
タイパ重視がさらなる負担に
日本が経済成長していく中で「大量生産・大量消費」は当たり前となり、成長が停滞し、人口が減り始めても、企業、そして消費者はこのスタイルから抜け出せていない。
それどころか、最近では量、質に加え、「タイパ(タイム・パフォーマンス)重視/高速消費」の風潮も生まれ、企業は多くのリソースを投入し「サービスの質、量、待ち時間短縮」を追い求めるように。企業も社会も市場の需要を満たすことから逆算して必要なリソースを投入することで成長してきた。
だが、世界を見渡してみると、日本ほどサービスの質と量(さらに時間)を担保するためにリソースを注ぎ込んでいる国はめずらしいと気づく。
例えば、筆者は1985年から4年半、西ドイツ(当時)のデュッセルドルフ市に駐在員として勤務していた。当時、文化の違いで多くの戸惑いを経験したが、その1つに商店の営業時間がある。
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