2024年1月から「新NISA」が開始される。非課税投資枠の拡大など利便性が向上し、日本株、米国株の二刀流投資にも新NISAが大活躍しそうだ。
2024年に始まる新NISAは利便性が向上（写真：Rhetorica/PIXTA）
混迷が続く株式市場で投資の成果をあげるためには、日本株だけでなく、米国株も選択肢に入れた”二刀流”を考えてみたい。足元では両市場とも一進一退が続くが、いまが「仕込み場」と捉えれば、仕込んだ結果のリターンは「ダブル」で享受できるだろう。
3月13日発売の『週刊東洋経済』では、「株の道場 米国株＆日本株」を特集。『会社四季報』春号（3月17日発売）の最新予想に加え、『米国会社四季報』の作成ノウハウを生かし、日本株・米国株の最新ランキングなどを多数掲載。「お宝銘柄」を発掘するノウハウをお伝えしている。その特集の中から、24年から始まる「新NISA」の活用法記事をお届けする。
24年1月から「新NISA」が開始
税制優遇を受けながら個別株や投資信託・ETFを使い中長期の資産形成ができる、NISA（少額投資非課税制度）。
『週刊東洋経済 2023/3/18特大号（株の道場 米国株＆日本株）』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
2014年1月に個別株・投資信託・ETFが対象の一般NISAが、18年1月に長期・積み立て・分散投資に適した一定の投資信託（公募株式投資信託・ETF）が対象のつみたてNISAが始まった。
証券会社など金融機関に開設したNISA口座内であれば、毎年定められた上限の範囲内で購入した金融商品から得られる配当金・分配金・譲渡益が非課税になる。
口座開設の条件は日本居住の18歳以上だ。こうしたメリットが追い風となり、22年末時点で口座数は約1804万、買い付け額は30兆円を超えた。
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