サブウェイに身売り観測が飛び出した3つの背景 世界最大のサンドイッチチェーンに起きている事

独自のビジネスモデルを武器に日本でも400店以上のネットワークに拡大した時期もあったが…（撮影：尾形文繁）

アメリカ発でサンドイッチを軸にしたファストフードチェーンの「サブウェイ」に身売り話が持ち上がっている。1月13日までに『ウォール・ストリート・ジャーナル』など複数の欧米メディアが報じた。会社側はこの件についてコメントしておらず、売却が実現しない可能性もあるが、予想される企業価値は100億ドル≒1兆3000億円とされている。もしも実現すれば、かなりのディールとなる。

1965年創業のサブウェイは本社をアメリカ・コネチカット州に置く非上場企業だ。世界100カ国以上でチェーン展開している。

日本では現在約170店を展開

日本ではもともとサントリーホールディングスがフランチャイズチェーン（FC）契約を結んで展開していたが、現在はサントリーとのFC契約は終了して、日本サブウェイ合同会社が運営している。アメリカ本社が身売りとなれば、日本のサブウェイにも何らかの影響は出るかもしれない。

1月13日時点で日本のサブウェイのサイトをのぞくと、全国で約170店が見つかった。マクドナルド（約2900店）やモスバーガー（約1700店）などに比べると目立たないチェーンながら、かつては400店以上を展開していたこともあり、サブウェイで飲食したことがある、あるいは利用したことはなくても、ショッピングモールなどで店舗を見かけたことがあるという日本人は少なくないだろう。

なぜ身売り話が持ち上がったのか。サブウェイの歴史、価値や現在の状況などを考察してみたい。なお個人的な話だが、仕事の関係で私は東京・御茶ノ水のサブウェイを週に1回は愛用している。私にとっても同社の行末は興味深く見ている。

サブウェイは創業以来、拡大志向を続けてきた。秘訣はフランチャイズチェーン方式。1、2店舗ほどを運営する小規模なフランチャイジーを何千も募って投資を集めたことに成功の源泉があった。フランチャイズで成功した小規模資本のオーナーはさらにサブウェイの店舗を増やしていった。