[ 株式会社小学館 ]

29歳の元バイク小僧が、わずか7年で年商25億円の社長になれたわけとは!? 

リリース発行企業:株式会社小学館

旧態依然の土木工事業界で、「3倍速ワーク」を武器に下克上を成し遂げる! 熱意と夢を抱いた人に贈る一冊、本日発売!!



[画像1: https://prtimes.jp/i/13640/833/resize/d13640-833-580334-0.jpg ]

職人の高齢化が進み、若手の人材不足にあえぐ土木工事業界において、逆境をチャンスととらえ、自らの企業をたった7年で湘南地域No.1にした上原総栄。彼が実践する「同時並行」と「先読み」から生まれる「3倍速ワーク」という考え方を軸に、その独自の経営哲学を、実例を交えながら解説。今の仕事で大きな成果をあげたい、起業して周りの同業者が見過ごしたチャンスをつかみ成功したい、そんな熱意と夢を抱いた人々に贈る一冊です。

湘南の元バイク小僧、たった7年で年商25億の社長になる
「3倍速ワーク」で成し遂げた地域No.1土木工事ベンチャーへの道
著/上原総栄 
定価:本体1,300円+税 
2020年9月16日発売 本日発売!
小学館
https://www.shogakukan.co.jp/books/09388789

■土木工事業界は不人気・人手不足のジリ貧業界
土木工事というと、どんなことを思い浮かべますか? 「旧態依然としている」「高齢化が進んでいる」……。まさにその通りで、業界に入ってくる人材はバブル期をピークに年々減り続け、若者はほとんど入ってきません。工事の絶対数はそれほど増えることはなく、多くの会社が一進一退のジリ貧状態。その上、折からの原価高騰で先行きが大いに危ぶまれているのが、土木工事業界の実態です。
そんな業界にも「絶対にチャンスがある」と考え、地元・神奈川県茅ヶ崎で土木工事会社を立ち上げ、わずか7年で地域トップに成長させたのが上原総栄氏。

■旧態依然とした業界に戦いを挑み、下克上!
建築業の許可業者数は1999年から2018年の20年間で20万社以上減少。受注の多くを大手企業にとられて、中小企業が苦境に立たされているのです。この「ジリ貧」の原因は業界の古い体質にあると上原氏は考えました。

原価高騰にもかかわらず、仕事も見積もりの額さえも今まで通りの前例主義。
受注は自治体からの公共事業がメインだが、業界の「多重下請け構造」で3次請け、4次請けになることも。また、比較的工期が長い。
仕事の段取りが悪い。また、そもそも仕事を急ぐ気がない。

このような状況に対して、上原氏がとった独自の戦略が、仕事の質を落とさずにスピードを重視する「3倍速ワーク」です。

受注は不動産会社やハウスメーカーなど、民間からの「元請け」に徹する。
「同時並行」と「先読み」から生まれる「3倍速ワーク」で、通常の作業工期を3分の1に短縮する。

これらの効果で、創業1年目の売上が約3億3000万円となり、いきなり地域3番手に! 2年目には4億円を超え、オフィスを借り、ダンプ2台、ユンボ1台を購入し、社員4人を雇用。6年目には売上が20億円となり、地域No.1の会社へと成長。

■誰にだって、成功のチャンスはある!ーー著者・上原総栄のメッセージ
人間の能力にそれほど大きな個人差はありません。誰にだって、成功のチャンスはある。にもかかわらず成果に大きな差が生まれるのは、姿勢や意識の違いでしかないのです。一つひとつ体当たりで問題にぶつかって解決に導くことで、真の実力がついていきます。叶えたい夢があるなら、ラクをしないことが一番の近道。それが私の信念です。

[画像2: https://prtimes.jp/i/13640/833/resize/d13640-833-811057-1.jpg ]

上原総栄(うえはら・そうえい)
1983年、神奈川県生まれ。バイクの板金工を経て土木工事会社に入社し、3年目で現場責任者に抜擢されるなど大活躍。2013年2月に土木工事を手がける株式会社総栄を創業。
写真は20歳の著者と当時の愛車の「ハコスカ」(日産「スカイライン」)、「4フォア(ホンダ「CB400FOUR」)。

 

PR TIMESプレスリリース詳細へ

 

提供:PR TIMES 

 

バックナンバー
トピックボードAD
  • 新競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 最新の週刊東洋経済
  • コロナ後を生き抜く
  • 小室淑恵 「覚悟の働き方改革」
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
悪用された「ドコモ口座」<br>セキュリティーに3つの問題

「ドコモ口座」を使った預金の不正引き出し事件。背景としては、回線契約がなくても口座が使える「ドコモ口座」自体と、安全性の脆弱なシステムで口座接続していた銀行側の双方に問題がありました。情報漏洩の経路も不明で、今後の対応が問われています。

東洋経済education×ICT