無駄な時間を減らすのに最も効果的なのが、外出先や移動中の時間を上手に活用することだ。もちろん、そんなことは誰でもわかっている。だから最近は、多くの企業が営業マンに持たせる携帯端末を、通話中心のフィーチャーフォン（いわゆる“ガラケー”）から多機能なスマートフォンに切り替え始めている。

　調査会社 MM総研が2015年1月に発表した「法人ユーザーにおける携帯電話／スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査（2014年度版）」によると、携帯端末を従業員に配布している企業のうち、31.4％がスマートフォンを「導入済み」であり、「準備中」と「検討中」を合わせた導入予備軍が12.0％。近い将来には半数近い企業がスマートフォンを導入する見通しだ。

　スマートフォンの普及に伴って“モバイル対応”をうたう営業支援ツールが導入されることも増えている。ところが、スマートフォンとモバイルツールを導入したにもかかわらず、営業の業務効率化には必ずしもつながっていないとソフトブレーンの長田順三氏は指摘する。

　「企業がフィーチャーフォンからスマートフォンへ切り替えるのは、電話だけでなく、もっと機動的に携帯端末を活用して業務効率を上げることが目的です。しかし実際には、宝の持ち腐れとなっているのが実情です。せっかくスマートフォンを導入したのに、使っているのはメールの送受信とスケジュールの確認程度で、気づいてみると当初描いていた営業の業務効率化がほとんど実現できていません」

　スマートフォンが業務効率化につながらないのは、導入方法に問題があるからだと長田氏は言う。

　「スマートフォンは情報システム部門が主導して導入されることが一般的です。情報システム部門ではスマートフォンを集中管理するツール、セキュリティを担保する仕組み、インフラ作りを行いますが、これらはあくまでも“守り”の施策でしかありません。スマートフォンを使ってどのように営業活動を効率化するかという“攻め”の施策が思い浮かばず、先に進めないのです。とはいえスマートフォンを活用する営業部門はITに詳しくないため、どうしても情報システム部門が導入を担当しなければなりません。“守り”はできても、“攻め”ができないというジレンマに陥っているわけです」

　このジレンマを解決するには情報システム部門と営業部門が協力し、“攻め”の施策を理解したうえでスマートフォンやモバイルツールを導入する必要がある。まずは何が無駄なのかを明確にするところから開始するべきと長田氏は説く。前述のチェックリストは、そんな無駄な時間を知るためのヒントでもある。

　「無駄な時間を“無駄”と明確に認識しなければ、決して業務を効率化することはできません。そしてスマートフォンやモバイルツールを営業の“攻め”に活用できれば、残業を3割減らして売上を3割増やすことも可能なのです」