経済活動への制約は緩和されつつあり、経済は再び動き出そうとしています。しかしながら、コロナ禍で多くの企業が今まで通りではいけない、成長戦略の見直しを迫られています。また、今後も想定しない脅威が出現することも考えられます。
このように不確実性がますます高まる中、企業は、持続可能性を重視しDXなどでの企業の稼ぐ力を高めつつ、将来的な社会の姿を描きながら、企業と社会経済のサステナビリティを高めていくサステナビリティトランスフォーメーション（SX）が求められています。
『東洋経済オンライン』リニューアル10周年を記念した本フォーラムでは、競争力を高めるだけでなく、株主、従業員、顧客など、さまざまな立場の人たちにとって魅力的で頼れる企業を形成するためには、どういった変革を推し進める必要があるのかを考察していきます。
開催概要
14:00～16:35
企業の経営者、経営層、意思決定権限を持つリーダー層経営企画部門担当役員、CSR担当の方など
※本フォーラムは視聴対象者を限定しており、法人様向けとなります。個人の方、視聴対象者以外の方や協賛企業と競合の方などのお申込みはご遠慮いただいております。
主催
共催
プログラム
14:00～14:05オープニング・スピーチ（主催者挨拶）
東洋経済新報社 代表取締役社長
駒橋 憲一
14:05～14:45基調講演
「柳モデル」に基づくESG経営と人的資本最大化
世界の投資家はESGと企業価値の関連性の説明を求めている。講演者は、「柳モデル」を用いて、知る限り世界で初めて、重回帰分析で1企業のESGが遅延浸透効果を持ってPBRに正の相関を持つことを実証して統合報告書で開示した。特にエーザイでは人財投資が5年後に事後的に企業価値を高めることが証明された。
また、ハーバードビジネススクールとの共同研究で日本初のインパクト加重会計（IWA）による「従業員インパクト会計」を計算した。潜在的な人的資本の顕在化、最大化により日本企業の企業価値評価は倍増できる蓋然性がある。
早稲田大学大学院会計研究科客員教授
/エーザイ株式会社 シニアアドバイザー
アビームコンサルティング株式会社
エグゼクティブアドバイザー
柳 良平 氏
世界の投資家はESGと企業価値の関連性の説明を求めている。講演者は、「柳モデル」を用いて、知る限り世界で初めて、重回帰分析で1企業のESGが遅延浸透効果を持ってPBRに正の相関を持つことを実証して統合報告書で開示した。特にエーザイでは人財投資が5年後に事後的に企業価値を高めることが証明された。
また、ハーバードビジネススクールとの共同研究で日本初のインパクト加重会計（IWA）による「従業員インパクト会計」を計算した。潜在的な人的資本の顕在化、最大化により日本企業の企業価値評価は倍増できる蓋然性がある。
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士。
銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクターを歴任、エーザイCFO等を経て現職。早稲田大学大学院会計研究科にて10年以上、教鞭を執る。現在、同客員教授、早稲田大学会計ESG講座コーディネーター。また、東証上場制度整備懇談会委員、英国政府のG7 Impact Taskforce のメンバー等を務める。主著に、『Corporate Governance and Value Creation in Japan』（英文単著：Springer）、『ROE経営と見えない価値』（編著：中央経済社）。
14:45～15:05CSR企業総覧特別講演
『CSR企業総覧』データから見えてきた企業価値向上のための人材活用
東洋経済『CSR企業総覧』編集長
岸本 吉浩
1996年東洋経済新報社入社。『会社四季報』などの各種企業調査に関わる。現在は『CSR企業総覧』『CSR企業白書』編集長として、CSR調査、各種企業評価を担当。著書に『指標とランキングでわかる！ 本当のホワイト企業の見つけ方』他。
15:05～15:35協賛講演
これからの時代を生き抜くための「デジタルワークスペース」
～変化に順応し、従業員パフォーマンスと組織生産性向上に向け必要な視点～
パンデミックにより急速に世界が変化した近年。働き方も大きな変化を求められました。
多様なロケーション・デバイスからのアクセス、業務システムのクラウドシフト、巧妙化するサイバーセキュリティへの対応など、IT部門の仕事はどんどん複雑かつ高度になる一方。また、ハイブリッドワークが定着しつつある中、コミュニケーション面や、従業員のメンタルヘルスケアへの配慮も必要です。
どのようにすれば、会社もIT部門も従業員もよりよくできるのか、本セッションで共に考える機会にできればと思っています。
自社にとってのベストミックスを共に探しましょう。
株式会社ＮＴＴデータ
コンサルティング＆ソリューション事業本部
デジタルビジネスソリューション事業部
デジタルワークスペース統括部 統括部長
遠藤 由則 氏
パンデミックにより急速に世界が変化した近年。働き方も大きな変化を求められました。
多様なロケーション・デバイスからのアクセス、業務システムのクラウドシフト、巧妙化するサイバーセキュリティへの対応など、IT部門の仕事はどんどん複雑かつ高度になる一方。また、ハイブリッドワークが定着しつつある中、コミュニケーション面や、従業員のメンタルヘルスケアへの配慮も必要です。
どのようにすれば、会社もIT部門も従業員もよりよくできるのか、本セッションで共に考える機会にできればと思っています。
自社にとってのベストミックスを共に探しましょう。
2001年に株式会社NTTデータに入社。
入社から現在まで一貫してオファリングセールスとして新規オファリングの企画・販売に従事。
2014年から現在に至るまで、「働き方改革ソリューションBizXaaS Office」オファリング責任者としてあらゆる業界のお客様の働き方改革をICTの観点から推進している。
15:35～15:55東洋経済オンライン編集部特別講演
「東洋経済オンライン」は成長と社会的意義を両立させられるか
東洋経済オンライン編集長
吉川 明日香
早稲田大学商学部卒業後、2001年に東洋経済新報社に入社。記者として食品、建設、精密機械、電子部品、通信業界などを取材し、『週刊東洋経済』や『会社四季報』等に執筆。2度の産休・育休を経て復帰。2012年秋の東洋経済オンラインリニューアルより、同編集部。2016年4月から東洋経済オンライン副編集長、2020年10月から東洋経済オンライン編集長。
15:55～16:35ゲスト講演
トレードオフを越えて：長期利益追求の経営
目的があって手段がある。正しい目的設定がなければあらゆる戦略は無意味となる。競争環境の変化や、ESG、サステイナビリティなどの新たな社会的要請が出てくる中、企業経営者が経営目的をどこに置くかがますます重要な意味を持っている。この講演では、経営者が追求すべきゴールが長期利益にあることを示し、その背後にある普遍にして不変の論理を明らかにする。
一橋大学大学院教授
楠木 建 氏
目的があって手段がある。正しい目的設定がなければあらゆる戦略は無意味となる。競争環境の変化や、ESG、サステイナビリティなどの新たな社会的要請が出てくる中、企業経営者が経営目的をどこに置くかがますます重要な意味を持っている。この講演では、経営者が追求すべきゴールが長期利益にあることを示し、その背後にある普遍にして不変の論理を明らかにする。
一橋ビジネススクール教授。専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師(1992)、同大学同学部助教授(1996)、ボッコーニ大学経営大学院(イタリア・ミラノ)客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授(2000)を経て、2010 年から現職。1964 年東京都目黒区生まれ。
経済産業省産業構造審議会委員、組織学会理事、日本取締役協会エマージングカンパニー委員会副委員長(現任)、全日本空輸株式会社経営諮問委員、ポーター賞運営委員(現任)、旭硝子株式会社経営諮問委員、みさき投資株式会社経営諮問委員(現任)、りそな銀行資産運用アドバイザリーコミッティ委員、スカイマーク株式会社取締役(現任)、NTT データアドバイザリーボードメンバー(現任)などを歴任。 株式会社ファーストリテイリングの経営人材育成に、同社の FRMIC (Fast Retailing Management and Innovation Center)の設立当初から関わっている。 "Dynamic Network and Bureaucracy"で MIT-Japan Science and Technology Conference の最優秀論文賞(1993)、『ストーリーとしての競争戦略:優れた戦略の条件』でビジネス書大賞(2011)を受賞。
※講演内容や配信時間につきましては
変更になる場合がございますので、予めご了承下さい。
早稲田大学大学院会計研究科客員教授
/エーザイ株式会社 シニアアドバイザー
アビームコンサルティング株式会社
エグゼクティブアドバイザー
柳 良平 氏
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士。
銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクターを歴任、エーザイCFO等を経て現職。早稲田大学大学院会計研究科にて10年以上、教鞭を執る。現在、同客員教授、早稲田大学会計ESG講座コーディネーター。また、東証上場制度整備懇談会委員、英国政府のG7 Impact Taskforce のメンバー等を務める。主著に、『Corporate Governance and Value Creation in Japan』（英文単著：Springer）、『ROE経営と見えない価値』（編著：中央経済社）。
東洋経済『CSR企業総覧』編集長
岸本 吉浩
1996年東洋経済新報社入社。『会社四季報』などの各種企業調査に関わる。現在は『CSR企業総覧』『CSR企業白書』編集長として、CSR調査、各種企業評価を担当。著書に『指標とランキングでわかる！ 本当のホワイト企業の見つけ方』他。
株式会社ＮＴＴデータ
コンサルティング＆ソリューション事業本部
デジタルビジネスソリューション事業部
デジタルワークスペース統括部 統括部長
遠藤 由則 氏
2001年に株式会社NTTデータに入社。
入社から現在まで一貫してオファリングセールスとして新規オファリングの企画・販売に従事。
2014年から現在に至るまで、「働き方改革ソリューションBizXaaS Office」オファリング責任者としてあらゆる業界のお客様の働き方改革をICTの観点から推進している。
東洋経済オンライン編集長
吉川 明日香
早稲田大学商学部卒業後、2001年に東洋経済新報社に入社。記者として食品、建設、精密機械、電子部品、通信業界などを取材し、『週刊東洋経済』や『会社四季報』等に執筆。2度の産休・育休を経て復帰。2012年秋の東洋経済オンラインリニューアルより、同編集部。2016年4月から東洋経済オンライン副編集長、2020年10月から東洋経済オンライン編集長。
一橋大学大学院教授
楠木 建 氏
一橋ビジネススクール教授。専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師(1992)、同大学同学部助教授(1996)、ボッコーニ大学経営大学院(イタリア・ミラノ)客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授(2000)を経て、2010 年から現職。1964 年東京都目黒区生まれ。
経済産業省産業構造審議会委員、組織学会理事、日本取締役協会エマージングカンパニー委員会副委員長(現任)、全日本空輸株式会社経営諮問委員、ポーター賞運営委員(現任)、旭硝子株式会社経営諮問委員、みさき投資株式会社経営諮問委員(現任)、りそな銀行資産運用アドバイザリーコミッティ委員、スカイマーク株式会社取締役(現任)、NTT データアドバイザリーボードメンバー(現任)などを歴任。 株式会社ファーストリテイリングの経営人材育成に、同社の FRMIC (Fast Retailing Management and Innovation Center)の設立当初から関わっている。 "Dynamic Network and Bureaucracy"で MIT-Japan Science and Technology Conference の最優秀論文賞(1993)、『ストーリーとしての競争戦略:優れた戦略の条件』でビジネス書大賞(2011)を受賞。
開催日の前日までに、ご登録頂いたメールアドレス宛に
「視聴に関するご案内」をお送りします。
ご自身のPC・スマートフォンなどから視聴が可能か
下記デモサイトよりご確認のうえ、お申込みください。
ご視聴環境については、こちらからご確認ください。
＊なお、録画・録音・撮影についてはお断りさせていただきます。