サプライチェーン変革 すべての工程がリアルタイムに見える、繋がる、加速する ビジネスを止めない、エコシステムとしてのサプライチェーン計画立案・実行のススメ

デジタルテクノロジーの加速度的進化は、新たなビジネスの可能性を切り拓き、経済の成長、企業の発展、豊かな生活の創造をドライブしてきました。IoT、AI、ロボティクス、ビッグデータといったデジタル技術の活用が必須となった今日のビジネスシーンにおいて、最新のデジタル技術を駆使したビジネスモデルやサービスを武器とする企業は、既存業界の経営基盤を駆逐し、ものすごい勢いで成長を遂げています。
競争環境が激化する中、変化をチャンスと捉えマネジメントからオペレーション、デリバリーまでのプロセスの最適化、デジタル化を徹底的に推し進める「全社一体となった変革」が求められています。
また、サプライチェーンのルールも日々変化をしており、購買担当者の期待値の上昇、製品サイクルの短期化、新しい法規制および需要の変動に合わせた管理が必須となっています。
本カンファレンスでは、製造現場におけるデジタルサプライチェーン変革に焦点を当て、計画の立案から製品の開発、調達、製造・生産、物流、販売、サービス、ファイナンスまでのすべての工程をリアルタイムに可視化し、データやプロセスを一元的につなぐことでエンドツーエンドのビジネスを推進することの重要性、有効性について事例を踏まえながらご紹介します。

このエントリーをはてなブックマークに追加

開催概要

日 時 8月29日(木)14:00~17:10(13:30 受付開始)
会 場 野村コンファレンスプラザ日本橋 6階大ホール 東京都中央区日本橋室町2-4-3(地図
定 員 200名 ※申込者多数の場合は抽選となります。
参加費 無料(事前登録制)
対 象 製造業を中心に、経営層、SCM計画部門、ロジスティクス部門、経営企画部門、
デジタル推進部門、事業開発部門などの事業責任者、およびビジネスリーダー
共 催 日本オラクル株式会社、東洋経済新報社

プログラム

14:00~14:50
基調講演

PDCAでは遅すぎる!
俊足で回すデジタル・サプライチェーン・マネジメント技術
~ 失敗しないSCM変革のポイント ~

SCMシステムの運用が難しくなる原因は、デジタル技術(Computing、Communication)と運用管理(Command、Control)のミスマッチと、情報(Intelligence)の活用不足にある。C4Iを効果的に活用する最新のマネジメント技術と、部門間対立や抵抗勢力を作らない変革手順を解説する。

野本 真輔

株式会社 構造計画研究所
製造BPR営業部 生産管理コンサルタント

野本 真輔

PROFILE
14:50~15:30
課題解決講演

製造業におけるDXへの対応は”データ・ドリブン”が肝だ!
- 現場間そして経営をデータでつなぐ次世代クラウドERP

企業のなかには、拠点/現場/間接部門毎に多くのシステムが存在します。ムダ取りやリスク管理もなかなか難しいのが現状でしょう。迅速な課題解決のためには企業のデータ資産を結合する必要があります。“データ・ドリブン”でデジタル・トランスフォーメーション(DX)に対応する、次世代クラウドERPと導入事例を紹介します。

中島 透

日本オラクル株式会社
クラウド・アプリケーション事業統括
ビジネス開発本部 ERP/SCM 戦略・企画
担当ディレクター

中島 透

PROFILE

 15:30~15:45 ▶ 休憩 

15:45~16:40
特別講演

サッポログループの物流改革
~当社が考える“みらい物流”への取り組み~

サッポログループのコア事業である『酒』『食』『飲』の3分野において、各事業戦略の変化と物流環境の変化に対応すべく、みらい物流とそれを踏まえたグループロジスティクスの改革を実行しています。『標準化』『可視化』『シェアリング』をキーワードに取組事例や最近の動向を紹介します。

松崎 栄治

サッポロホールディングス株式会社
ロジスティクス部 部長

松崎 栄治

PROFILE
16:40~17:10
実践講演

ERP導入プロジェクトはこう変わる!製造業事例で語るクラウド時代の導入手法

経営から現場までの意思決定の迅速化という価値を発揮する次世代クラウドERP導入。現役のコンサルタントが製造業の変革に適用するERPにおいてプロセス標準化と短期システム稼働を実現する導入手法や、プロジェクトに密着したコンサルならではの”クラウド導入本当のところ”をお話しします。

鈴木 悟

日本オラクル株式会社
コンサルティングサービス事業統括
クラウド・アプリケーション・デリバリー事業本部
SCMクラウドコンサルティング第二部
プラクティスマネージャー

鈴木 悟

※プログラム内容は変更となる場合がございます。




お問い合わせ

東洋経済新報社 フォーラム事務局

03-3246-5599

(土日・祝日を除く 10:00~18:00)