Value Creation Forum 2023

慶應義塾大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所で、主に自動車メーカー・国内外政府機関 への調査・コンサルティング業務に従事した後、2008 年に米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）を取得。
同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。
2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。
2019 年より教授。
「Strategic Management Journal」など国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。著書は「世界標準の経営理論」（ダイヤモンド社）他。
メディアでも活発な情報発信を行っている。

公認会計士・税理士・米国公認会計士（イリノイ州）

20年以上にわたるM&Aおよび国際税務に関する豊富な支援経験を有する。国内・クロスボーダー問わずさまざまなM&A・統合案件において税務デューデリジェンスやストラクチャリング、SPAアドバイス、統合（PMI）支援を中心とした税務アドバイスを提供するとともに、国内外の多国籍企業に対してはクロスボーダー投資や組織再編に関するアドバイス、タックスヘイブン対策税制およびデジタル課税を中心とする国際税務アドバイスを提供している。

日本租税研究協会「国際的組織再編等課税問題検討会」（2012年）、「国際課税等実務検討会」専門委員（2014年）
経済産業省「デジタル経済下における国際課税研究会」専門委員（2021年、2022年）
税務大学校「米国の国際租税制度」講師（2017年～）
グロービス経営大学院客員准教授（アカウンティング）（2018年～）

1982年にシステムエンジニアとして富士通株式会社に入社。大手石油・化学分野の顧客を中心に数々の大規模システムインテグレーションプロジェクトを担当。また電子製造業顧客向けのグローバルなシステム統合プロジェクトのマネジメント等にも従事。2012年に執行役員となり、2014年に執行役員常務としてグローバルデリバリー部門を担当。英国に拠点を移し、グローバルなソリューション及びサービスデリバリーを拡大すると同時に、デリバリー品質や手法の標準化を実現。2018年より執行役員専務としてデジタルサービス部門の責任者となり、社内外のデジタル・トランスフォーメーションを牽引。2019年からはCTO／CIOを兼務し、同年6月より代表取締役副社長に就任。2020年には代表取締役副社長(兼)CTOとなり、ソリューションサービス事業全体の責任者である、グローバルソリューション部門と海外リージョン部門を担当。2021年４月より代表取締役副社長COOに就任。

1991年にコンサルタントとしてのキャリアをスタートしてまもなく、2年間ドイツに駐在し、SAP AGにて製品の日本化プロジェクトに携わり、帰国後SAPジャパン立ち上げ支援プロジェクトに参加。以来、コンサルティング業務に従事し、自動車メーカー・自動車部品メーカーを中心とした製造業および総合商社をメインクライアントとし、業務変革（バックオフィス、フロントオフィス業務）、IT実装（ERP導入経験多数、クラウド導入）、PMO案件を中心にさまざまなタイプの案件を手がける。会計管理領域、販売管理領域、設計開発領域を得意分野とする。近年では、製造業向けの設計開発領域、生産領域でのコンサルティングサービスを立ち上げた。
海外案件、クロスボーダー案件など、国際色の強いプロジェクトの経験を数多く有する。

1970年生まれ。2000年英国サセックス大学ヨ－ロッパ研究所現代ヨーロッパ研究専攻博士課程修了。2000年から2008年まで筑波大学国際総合学類、2008年から2020年まで北海道大学公共政策大学院。2012年から2013年にはプリンストン大学国際地域研究所客員研究員。2013年から2015年までは国連安保理イラン制裁専門家パネル委員。2020年から東京大学公共政策大学院、2022年から地経学研究所長。内閣府宇宙政策委員会委員（宇宙安全保障部会長）、日本安全保障貿易学会会長、国際宇宙アカデミー正会員、国際問題研究所客員研究員なども兼任。専門は国際政治、国際政治経済学、科学技術と安全保障、安全保障貿易管理、国連制裁など。主著として『宇宙開発と国際政治』（岩波書店、2011年。サントリー学芸賞受賞）"UN sanctions on Iran and their financial elements" in Sachiko Yoshimura (eds.) United Nations Financial Sanctions (Routledge, 2021) など。

国内大手メーカー、プライベート・エクイティファーム、PwCの戦略コンサルティング部門を経て現職。戦略コンサルタント、事業会社の経営幹部、エンジニアとして、20年以上一貫してテクノロジー業界におけるさまざまな経営課題の解決に取り組む。戦略、オペレーション領域のコンサルタントとして、特にSCMやR&Dのプロジェクト経験を豊富に有する。前職のプライベート・エクイティファームでは数多くのディールを経験しており、クローズ後のPMI活動や、経営改革の領域に強みを持つ。

2000年中央青山監査法人に入所後、上場企業・外資系企業の会計監査業務、内部統制支援業務、M&Aに係る財務アドバイザリー業務に従事。2006年に税理士法人プライスウォーターハウスクーパース（現PwC税理士法人）に転籍後は、日系企業・外資系企業に対してクロスボーダー投資やM&Aに係る税務アドバイザリー業務、グループ組織再編にかかる税務コンサルティング業務などを一貫して提供。2010年から2012年までPwCシンガポールに駐在し、日系企業の東南アジア地域へのクロスボーダー投資を支援。現在、PwC税理士法人における国際税務サービスチームのリードパートナーおよびPwC日系企業支援ネットワークの東南アジア・オセアニア地域税務共同統括責任者を務める。

国内外を問わずM&A取引全般およびコーポレート業務、コーポレートガバナンス／コンプライアンス業務を広く取り扱う。国内の買収・組織再編、クロスボーダーの買収、合弁事業、日系企業の海外進出・撤退などの案件においては、国内外の企業およびファンドをサポート。特に、製造業、流通業、TMT業界の各分野における支援経験を豊富に有する。 国内大手法律事務所在籍時には、主にM&Aやコーポレートに係る業務に従事。英国系外国法事務弁護士事務所の東京事務所ではクロスボーダーのM&A業務、日系企業の海外進出案件などに携わった。

産業組織課長として、公正な買収の在り方に関する研究会、CGSガイドラインの改訂、バーチャルオンリー株主総会の制度化、株式対価M&Aを可能とする税制改正などを手がける。2004年から経済産業省に勤務し、経済産業政策局、製造産業局、大臣官房総務課、米・コロンビア大学留学を経て、2012年から資源エネルギー庁で電力システム改革を担当。2016年から産業組織課でコーポレートガバナンス改革やスピンオフを可能とする税制改正を担当。その後、人事担当を経て2020年から現職。

立教大学経済学部卒業、東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得修了、早稲田大学商学博士。東京大学社会科学研究所助手、ハーバード大学ライシャワー研究所客員研究員などを経て現職。RIETIファカルティフェロー。研究テーマは、日本経済論、企業統治。主な著作：『企業統治と成長戦略』編著（東洋経済新報社 2017）、『日本の企業統治』編著（東洋経済新報社 2011）、『企業統治分析のフロンティア』編著（日本評論社 2008）、『日本のM&A』編著（東洋経済新報社 2007）、『産業政策と企業統治の経済史』（有斐閣 2004）、Corporate Governance in Japan共編著（Oxford University Press, 2007）他著書論文多数。

総合商社在籍時は自動車および産業機械の部門にて、欧米・アジアなどにおける事業投資や販売・マーケティングなどに従事。自動車メーカーに出向し、経営企画部門などにおいて新工場建設やアライアンス締結、M&Aディール、CVC運営など数多くのプロジェクトを統括した経験も有する。
2019年より現職。自動車産業を中心にオペレーション改善などのバリュークリエーション、海外子会社のガバナンス改善強化、M&Aを含む販売ネットワークの再構築、スタートアップへの投資などを担当。

1986年東京大学経済学部卒、三菱銀行（現 三菱UFJ銀行）入行。日本ゼネラルエレクトリック事業開発部長などを経て、2015年に昭和電工（現 レゾナック・ホールディングス）入社。17年1月常務執行役員、同年3月取締役常務執行役員。20年3月代表取締役常務執行役員 最高戦略責任者（CSO）、20年６月代表取締役常務執行役員 CSO 兼 昭和電工マテリアルズ（現 レゾナック）取締役、22年1月代表取締役社長 社長執行役員 最高経営責任者（CEO） 兼 昭和電工マテリアルズ代表取締役 社長執行役員 CEO。23年1月レゾナック・ホールディングス代表取締役社長 社長執行役員 CEO 兼 レゾナック代表取締役社長 CEO。

1989年に東京銀行（現・三菱UFJ銀行）入行。2001年から米国ブティック型投資銀行Knox & Co.のVice President、2003年から米国ブティック型投資銀行Montgomery & Co.のSenior Vice Presidentを務める。2006年にUBS証券に入社し、 M&Aフィナンシャルスポンサー部長、マネージングディレクターを歴任。2013年からはGCAマネージングディレクター、2018年からはHSBC グローバルバンキング副会長をそれぞれ務める。
2020年1月にPwCアドバイザリー合同会社に入社して以降は、国内・クロスボーダーで、総合商社やプライベート・エクイティ（PE）を含む幅広い業界の案件を手掛ける。PEでは特に案件のオリジネーションを支援する。

2015年インテグラル株式会社に入社、パートナーに就任。2020年よりインテグラルにおけるESGプロジェクト室初代室長に就任し現在に至る。
1994年弁護士登録。東京弁護士会所属。国内大手法律事務所およびその後自ら創立した法律事務所において20年以上に亘り企業法務全般、訴訟及びM&Aを手掛けてきた。京都大学法学部卒業（1991年）、ケンブリッジ大学LL.M（1996年）

2006年にKKR入社、現在はプライベートエクイティ投資チームにてパートナーを務める。KKR入社後はUnisteel、インテリジェンス、パナソニック ヘルスケア、Pioneer DJ、Transphorm、カルソニックカンセイ、日立工機、日立国際電気、フロムスクラッチ、西友、ネットスターズ、弥生、日立物流の投資に関与。現在工機ホールディングス（旧日立工機）、西友ホールディングス、データX（旧フロムスクラッチ）、ネットスターズ、Transphorm、弥生、ロジスティード（旧日立物流）において取締役を務める。2010年から2012年までKKR香港オフィスに勤務。KKR入社以前はゴールドマン・サックス投資銀行部門にてニューヨーク及び東京で勤務し、テクノロジー、メディア、テレコム業界担当、M&Aや資金調達などの案件に関与した。東京大学工学部にて学士号、東京大学工学系研究科にて修士号取得。

1989年に東京銀行（現・三菱UFJ銀行）入行。2001年から米国ブティック型投資銀行Knox & Co.のVice President、2003年から米国ブティック型投資銀行Montgomery & Co.のSenior Vice Presidentを務める。2006年にUBS証券に入社し、 M&Aフィナンシャルスポンサー部長、マネージングディレクターを歴任。2013年からはGCAマネージングディレクター、2018年からはHSBC グローバルバンキング副会長をそれぞれ務める。
2020年1月にPwCアドバイザリー合同会社に入社して以降は、国内・クロスボーダーで、総合商社やプライベート・エクイティ（PE）を含む幅広い業界の案件を手掛ける。PEでは特に案件のオリジネーションを支援する。

主にバリュエーション業務および財務モデリング業務に従事。バリュエーション業務においては、事業価値評価、株式価値評価、株式交換･合併比率などの統合比率の算定のほか、フェアネスオピニオン、さらには各国会計基準に基づくパーチェス･プライス･アロケーション、減損会計のための評価などのサービスを約20年にわたり提供している。また、M&Aを目的とするものだけでなく、事業ならびに投資の経済性分析などを目的とした財務モデリング業務についても専門的な支援を提供している。直近では、ESG関連のアドバイザリーサービスも提供しており、特にESGデューデリジェンスに係る支援に注力している。