DXプロジェクトはなぜ成功しないのか。経営判断としてのヒト・モノ・カネ投下ができていても、内部に現場力が足りない、プロジェクトをマネジメントする人材がいない、アジャイルで進めたいがノウハウがない。このような課題が多くの企業で浮き彫りにされています。なぜか。DX推進の基盤が内製化できていないからです。長い間、プロジェクト開発を外部委託に頼ってきたツケがここにきて露見しているのがDX停滞の現実です。では、どうしたら内製化を実現できるのか?その要諦は「現場力」とそれを実行する「自律的組織」です。そのプロジェクトマネジメントについて、当フォーラムでは考え方、導入、実行までを各領域のプロフェッショナルと実践している経営者が考察し、DXプロジェクト成功への道程に導きます。
   
   
   
    
〈 開催概要 〉
   
   
    
     
      
開催日程
     
     
      
2022年 1月 19日(水)15:00~16:50
     
     
    
    
    
     
      
視聴対象者
     
     
      
CEO、CIO、CDO、CTOなどの経営層、プロジェクト開発のオーナー、プロジェクトマネジャー、
      経営企画部門、各事業部門の部門長など
      ※本セミナーは視聴対象者を限定しており、法人様向けとなります。個人の方、視聴対象者以外の方や協賛企業と競合の方などの
       お申込みはご遠慮いただいております。
     
     
    
   
   
    
PROGRAM
   
   
    
    
     
      
       
「現場力」と「アジャイル」でDXを成功に導く!!
       ・現場力を高めて内製化を実現
       ・プロジェクトマネジメントでDXを推進
       ・アジャイルマネジメントの要諦
      
      
       株式会社シナ・コーポレーション  代表取締役  遠藤 功氏
       旭化成株式会社  常務執行役員  デジタル共創本部長  久世 和資氏
       株式会社マネジメントソリューションズ  執行役員  Digital事業部長  李 成蹊氏〈聞き手〉
       
      
     
     
    
     
      
       
経営に求められる
       DX時代の「アジャイル」と「現場力」
       激的な環境変化が進む中、日本企業は生まれ変わらなければならない。「実行の時代」を生き抜くために大事なことは完璧主義を打破し、トライ&エラーを繰り返しながら学習する「アジャイル」と実行を担保する「現場力」の再強化である。今日本企業に求められている変革のポイントについて、具体事例を交えながら解説する。
      
      
       株式会社シナ・コーポレーション  代表取締役  遠藤 功氏  
       
      
     
     
     
    
     
      
       
デジタル社会の企業価値創造とは
       〜人・データ・組織風土を基点とした企業価値の共創〜
       旭化成では、生産・研究開発部門を中心として、3年前よりデジタル技術の導入を進めている。現在は、2021年4月に設立したデジタル共創本部において、各領域に分散していたIT・デジタル関連部場を統合し、デジタル技術の社内展開、デジタル技術による新規ビジネスの創出に向けて、全社をあげてDXを推進している。DX推進のキーは人・データ・組織風土にあると考えており、SGDs関連テーマも含め、その取組みについて紹介する。
      
      
       旭化成株式会社  常務執行役員  デジタル共創本部長  久世 和資氏  
       
      
     
     
     
    
     
      
       
DX推進のカギとなるDMO現場力
       DXを推進するうえでの課題として、DX推進のスキル/ノウハウを持った人材・現場力が不足していることが挙げられる。本講演では「テクノロジー×マネジメント」をコンセプトに、DX推進の現場力強化をアジャイル型マネジメントで支援し、企業・組織の経営課題解決・新規事業創出に貢献するDMO人材とその取り組み事例を説明する。
       ※DMO:Digital Management Office(MSOL独自サービス)
      
      
       株式会社マネジメントソリューションズ  執行役員  Digital事業部長  李 成蹊氏  
       
      
     
     
     
    
    
    
    
   
    
※講演内容や配信時間につきましては変更になる場合がございますので、予めご了承下さい。
   
   
    開催日の5日前を目安に、ご登録頂いたメールアドレス宛に「視聴に関するご案内」をお送りします。
    ご自身のPC・スマートフォンなどから視聴が可能か下記デモサイトよりご確認のうえ、お申込みください。
    ご視聴環境については、こちらからご確認ください。
    *なお、録画・録音・撮影についてはお断りさせていただきます。
    
   
   
    
お問い合わせ
    東洋経済新報社 セミナー事業部
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