現代の企業は、グローバル化の進展による競争激化、テクノロジーの急速な進化、社会環境の変化、さらには不安定な経済状況といった多様な外部要因に影響を受けています。これに対応するためには、独自の価値を持続的に提供し、企業価値を向上させると同時に、柔軟かつサステナブルな企業体質を構築することが急務となっています。
本フォーラムでは、「製造業におけるビジネスへのAI活用」をメインテーマに据え、AIや機械学習といった先端テクノロジーが企業にもたらす潜在能力に焦点を当てます。とくに不確実性が高まる中での需要変動、供給チェーンの複雑化、ESGへの対応、多様なリスクへの対応等に、テクノロジーがどのように解決策を提供できるのかを、有識者とともに議論します。AIが変革する未来の業務について、示唆に富んだ最新動向をご紹介し、有益な情報とインサイトをご提供します。
ぜひ、この機会にご参加ください。
開催概要
14:30～18:00 （懇親会あり）
（https://congres-square.jp/nihonbashi/）
経営企画、DX推進、CIO/情シス、事業企画、生産技術、生産管理の部長クラス以上
※本フォーラムは参加対象者を限定しており、法人様向けとなります。個人の方、参加対象者以外の方や協賛企業と競合の方などのお申込みはご遠慮いただいております。
主 催
協 賛
プログラム
14:30-15:10基調講演
変化の時代を迎えた日本経済
現在の日本経済は大きな変化の節目に立たされています。今回の基調講演では、経済のマクロトレンドを踏まえながら技術革新とイノベーションの重要性に焦点を当て、これらが国内製造業の競争力を如何に向上させ得るのかを探ります。
伊藤 元重 氏
東京大学名誉教授
1951年生まれ静岡県出身。1974年東京大学経済学部卒。1979年米ロチェスター大学経済学博士号取得。専門は国際経済学。東京大学大学院教授を経て2016年4月～2022年3月まで学習院大学教授、2016年6月から東京大学名誉教授。また、2013年より6年間にわたり経済財政諮問会議の議員を務める。その他、復興推進委員会委員長、公正取引委員会独占禁止懇話会会長、気候変動対策推進のための有識者会議委員、GX実行会議構成員などの要職を歴任し、政策の実践現場で多数の実績を有する｡
著書に、『入門経済学』（日本評論社、1版1988年、2版2001年、3版2009年、4版2015年）、『ゼミナール国際経済入門』（日本経済新聞出版社、1版1989年、2版1996年、3版2005年）、『ビジネス・エコノミクス』（日本経済新聞出版社、2004年、2版2021年）、『ゼミナール現代経済入門』（日本経済新聞出版社、2011年）など多数。
15:10-15:40協賛講演
AIが拓く変化対応力のあるサプライチェーン AIを包含した次世代ERPがもたらすデジタル・トランスフォーメーション
谷口 耕三 氏
日本オラクル株式会社
クラウド・アプリケーション統括
ソリューション戦略統括
ソリューション・
エンジニアリング本部
SCM/PLMソリューション部
部長
国内IT企業にて、半導体、PCBの設計ソリューションの営業、サポート業務に従事し、その後外資系SCMベンダーを経て、2002年日本ピープルソフトに入社、引き続き日本オラクルにて、主に製造業や流通業を中心としたお客様に対する提案・プリセールス活動を行う。
15:40-15:55休憩
15:55-16:20事例講演
日清紡マイクロデバイスの経営目標を支えるDX戦略 ～One Systemのオペレーション確立とOracle Fusion Cloud Applicationsの活用～
日清紡マイクロデバイスは、2022年1月に日清紡グループの新日本無線とリコー電子デバイスが統合してできた会社です。統合後は2社の旧来システムが並行しており、業務の重複や情報の分断により、顧客ニーズへの迅速な対応や意思決定が困難でした。
本セッションでは経営目標として掲げているアナログソリューション・プロバイダーの地位を確固たるものとし、持続的な成長を支えることのできる経営基盤としてシステムを再構築するに至った背景・経緯やOracle Fusion Cloud Applications採用の理由、プロジェクトへの期待についてご紹介いたします。
丸山 大輔 氏
日清紡マイクロデバイス株式会社
経営戦略本部 IT企画推進部
部長
1996年 新日本無線株式会社（現日清紡マイクロデバイス株式会社）に入社し、システムの設計・開発を始める。
販売システムを始めとする多くの基幹システムで、導入企画提案・要件定義・設計開発などの業務を経験。
また、国内外のグループ会社や関連会社におけるIT統合にプロジェクトリーダーとして参画。
システム開発課長の任を経て2020年にIT企画推進部長に就任し、現在に至る。
16:20-16:30休憩
16:30-17:00パネルディスカッション
国内製造業の未来を創る「新たなテクノロジーへの戦略的投資」とは
パネリスト
伊藤 元重 氏
東京大学名誉教授
1951年生まれ静岡県出身。1974年東京大学経済学部卒。1979年米ロチェスター大学経済学博士号取得。専門は国際経済学。東京大学大学院教授を経て2016年4月～2022年3月まで学習院大学教授、2016年6月から東京大学名誉教授。また、2013年より6年間にわたり経済財政諮問会議の議員を務める。その他、復興推進委員会委員長、公正取引委員会独占禁止懇話会会長、気候変動対策推進のための有識者会議委員、GX実行会議構成員などの要職を歴任し、政策の実践現場で多数の実績を有する｡
著書に、『入門経済学』（日本評論社、1版1988年、2版2001年、3版2009年、4版2015年）、『ゼミナール国際経済入門』（日本経済新聞出版社、1版1989年、2版1996年、3版2005年）、『ビジネス・エコノミクス』（日本経済新聞出版社、2004年、2版2021年）、『ゼミナール現代経済入門』（日本経済新聞出版社、2011年）など多数。
丸山 大輔 氏
日清紡マイクロデバイス株式会社
経営戦略本部 IT企画推進部
部長
1996年 新日本無線株式会社（現日清紡マイクロデバイス株式会社）に入社し、システムの設計・開発を始める。
販売システムを始めとする多くの基幹システムで、導入企画提案・要件定義・設計開発などの業務を経験。
また、国内外のグループ会社や関連会社におけるIT統合にプロジェクトリーダーとして参画。
システム開発課長の任を経て2020年にIT企画推進部長に就任し、現在に至る。
谷口 耕三 氏
日本オラクル株式会社
クラウド・アプリケーション統括
ソリューション戦略統括
ソリューション・
エンジニアリング本部
SCM/PLMソリューション部
部長
国内IT企業にて、半導体、PCBの設計ソリューションの営業、サポート業務に従事し、その後外資系SCMベンダーを経て、2002年日本ピープルソフトに入社、引き続き日本オラクルにて、主に製造業や流通業を中心としたお客様に対する提案・プリセールス活動を行う。
モデレータ
國貞 文隆 氏
ジャーナリスト
※講演内容や開始時間につきましては
変更になる場合がございますので、予めご了承下さい
伊藤 元重 氏
東京大学名誉教授
1951年生まれ静岡県出身。1974年東京大学経済学部卒。1979年米ロチェスター大学経済学博士号取得。専門は国際経済学。東京大学大学院教授を経て2016年4月～2022年3月まで学習院大学教授、2016年6月から東京大学名誉教授。また、2013年より6年間にわたり経済財政諮問会議の議員を務める。その他、復興推進委員会委員長、公正取引委員会独占禁止懇話会会長、気候変動対策推進のための有識者会議委員、GX実行会議構成員などの要職を歴任し、政策の実践現場で多数の実績を有する｡
著書に、『入門経済学』（日本評論社、1版1988年、2版2001年、3版2009年、4版2015年）、『ゼミナール国際経済入門』（日本経済新聞出版社、1版1989年、2版1996年、3版2005年）、『ビジネス・エコノミクス』（日本経済新聞出版社、2004年、2版2021年）、『ゼミナール現代経済入門』（日本経済新聞出版社、2011年）など多数。
谷口 耕三 氏
日本オラクル株式会社
クラウド・アプリケーション統括
ソリューション戦略統括
ソリューション・エンジニアリング本部
SCM/PLMソリューション部
部長
国内IT企業にて、半導体、PCBの設計ソリューションの営業、サポート業務に従事し、その後外資系SCMベンダーを経て、2002年日本ピープルソフトに入社、引き続き日本オラクルにて、主に製造業や流通業を中心としたお客様に対する提案・プリセールス活動を行う。
丸山 大輔 氏
日清紡マイクロデバイス株式会社
経営戦略本部 IT企画推進部
部長
1996年 新日本無線株式会社（現日清紡マイクロデバイス株式会社）に入社し、システムの設計・開発を始める。
販売システムを始めとする多くの基幹システムで、導入企画提案・要件定義・設計開発などの業務を経験。
また、国内外のグループ会社や関連会社におけるIT統合にプロジェクトリーダーとして参画。
システム開発課長の任を経て2020年にIT企画推進部長に就任し、現在に至る。
申込後、ご登録頂いたメールアドレス宛に
「受講案内」をお送りします。
開催当日はスマートフォンなどで受講票の画面を受付に提示してくいただくか、印刷してお持ちください。
＊なお、録画・録音・撮影についてはお断りさせていただきます。
※本イベントでは、日本オラクル株式会社の「腐敗防止ポリシー」および「政府との契約および公務員等との取引に関するポリシー」に則り、政府機関・国有機関などの事業体の公務員等に対する懇親会での歓待を一切行いません。この点を予めご了承の上でお申し込みいただいたものとみなされます。何らかの問題が発生した場合は、懇親会からの退席を依頼する場合があります。予めご了承ください。