ほぼすべての日本企業にとってグローバルビジネスの開拓と、その戦略的且つ効果的な管理が最重要経営課題であるのは自明のことです。しかしながら、金融危機(リーマンショック)、ブレグジット&トランプ大統領就任に次ぐ、このコロナショックはグローバリゼーションに対する第3のショックであり、これまで進めてきた日本企業経営のグローバル化のあり方について改めて考えるべき時がきています。

本セミナーでは早稲田ビジネススクールの教授の入山章栄氏をお招きし、今求められるグローバル経営の本質を解説。さらにグローバル市場で成長をし続けているダイキン工業株式会社の峯野義博氏、テルモ株式会社の武藤直樹氏をお迎えし次代のグローバル戦略の打ち手をSAPと共同で考察してまいります。

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2021年 3月24(水)

13:30~16:40

日 時

配信形式

オンライン配信

 

 

開催概要

参加費

無料(事前登録招待制)

視聴対象者

グローバルビジネス推進をミッションとしているエグゼクティブの方々

※誠に僭越ですが本セミナーは視聴対象者を限定しております。対象外の方、及び協賛企業と同業の企業に

 お勤めの方のご参加はお断りさせていただく場合がございますので予めご了承ください。

定 員

150名

主 催

協 賛

SAPジャパン株式会社

PROGRAM

第1部 グローバルで事業を展開する際の「多様性への最適対応」

 

 

基調講演

アフターコロナ時代のグローバル経営への視座

早稲田大学大学院 早稲田ビジネススクール 教授

入山 章栄氏  プロフィール

事例企業

講演

ダイキン グローバル成長戦略の次の打ち手

世界No.1空調メーカーとしてグローバル展開を成功させ、新型コロナの混乱下であってもシェアを伸ばし続けているダイキン。それを支える二つの軸「強固な直売網」と「市場最寄り化戦略」について解説します。さらに、ダイキンが今目指す「はこ売り(機器売り)から「ソリューション事業」へのビジネスモデル転換・IT戦略をご紹介します。

ダイキン工業株式会社 専務執行役員 グローバル戦略本部長

峯野 義博氏  プロフィール

 

パネル

ディスカッ

ション

グローバルで勝ち抜く人財づくりの在り方とは

早稲田大学大学院 早稲田ビジネススクール 教授

入山 章栄(ファシリテーター)

ダイキン工業株式会社 専務執行役員 グローバル戦略本部長

峯野 義博

SAPジャパン株式会社 常務執行役員クラウド事業管掌

宮田 伸一氏  プロフィール

宮田 伸一氏

第2部 グローバルで事業する際の「多様性経営のためのFinancial Transformationの重要性」

事例企業

講演

「日本発のグローバル企業を目指して、

経理財務部門のトランスフォーメーション

今年100周年の節目を迎えるテルモが国内中心のビジネスから世界の医療現場からトップブランドとして信頼される「日本発のグローバル企業」を目指し、どのような軌跡を描いてきたか。その中で経理財務部門が果たしてきた役割と取組みをご紹介します。

テルモ株式会社

執行役員 チーフ アカウンティング&ファイナンシャル オフィサー(CAFO)

経理部・財務部・税務部担当

武藤 直樹氏  プロフィール

事例企業

講演

変化に強い将来予測型経営に向けたSAP自身の変革

~組織・プロセス・人・データ・テクノロジー五位一体の取組み

グローバルでの事業環境の急激な変化に対応するためM&Aを梃子に大胆な事業構造変革を推進しているSAP。その屋台骨を支えているのがCFO部門です。本セッションでは、事業構造変革をビジネスパートナーとして支えるためにSAPのCFO部門が取り組んだファイナンストランスフォーメーション概要を紹介した後、多様な市場特性や変化に強い将来予測型経営に向けた実践例を、組織・プロセス・人・データ・テクノロジーの観点から解説します。

SAPジャパン株式会社

早稲田大学大学院非常勤講師/一般社団法人日本CFO協会主任研究員/

米国公認会計士 公認情報システム監査人

中野 浩志氏  プロフィール

 

 

 

特別対談

グローバル経営においての

経理財務部門の目指すべきもの

テルモ株式会社 執行役員

チーフ アカウンティング&ファイナンシャル オフィサー(CAFO)

経理部・財務部・税務部担当  武藤 直樹

SAPジャパン株式会社

早稲田大学大学院非常勤講師/一般社団法人日本CFO協会主任研究員/

米国公認会計士 公認情報システム監査人  中野 浩志(ファシリテーター)

16:40 終了

※講演内容につきましては予告なく変更になる可能性がございますので、予めご了承下さい。

開催日の5日前を目安に、ご登録頂いたメールアドレス宛に「視聴に関するご案内」をお送りします。
*なお、録画・録音・撮影についてはお断りさせていただきます。

お問い合わせ

東洋経済新報社 セミナー事業部事務局

corporate@toyokeizai.co.jp