攻めのDXによるニューノーマル時代の事業成長とは

業界の垣根を超えた競争の激化、消費者ニーズの変化の加速、慢性的な人手不足など、コロナウイルス感染拡大によって様々な課題が顕在化し、DXの必要性が加速しています。にもかかわらず、本当の意味でのDXを推進できている企業は非常に少ないとも言われています。
本セミナーでは、ニューノーマル時代だからこそ改めて「DXとは何を考え、実行し、達成すべきことなのか?」ということを議論し、事業を成長させるために本当に進めるべきDXのポイントについて、デジタルシフトの第一人者、鈴木康弘氏をお迎えして、解説いたします。
皆様のご参加をお待ちしております。

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開催概要

開 催 日 程
2022年7月27日(水) 14:00~16:00
開 催 形 式
オンライン / ストリーミング配信
参 加 費
無料(事前登録制)
視聴対象者

経営者、経営層、CDO、CIO、経営企画、
SCM/CS部門の責任者DX推進担当など

※本フォーラムは視聴対象者を限定しており、法人様向けとなります。
個人の方、視聴対象者以外の方や協賛企業と競合の方などのお申込みはご遠慮いただいております。

プログラム

14:00~14:30基調講演

DXで新しい価値を生み出せ!成功のカギは人材育成にあり

鈴木 康弘 氏

株式会社デジタルシフトウェーブ
代表取締役社長
鈴木 康弘 プロフィール

先行き不透明な時代、世界中の企業が今までとは違うビジネスの新しい価値の模索を始めています。欧米ではデジタル技術を活用し企業変革、すなわちDX(デジタルトランスフォーメーション)で新しい価値を生み出しています。しかし、国内においてはデジタル化を進める企業は増加していますが、変革まで至る企業は多くはないのが現状です。DXを成功させるカギは人材育成です。本公演では、DXの本質につきお伝えしてまいります。

14:30~15:00協賛セッション①

攻めるために「今」必要なこと~戦略的なデータドリブン組織の構築~

奥野 和弘 氏

PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
奥野 和弘 プロフィール

川崎 友和 氏

ドーモ株式会社
プレジデント/ジャパンカントリーマネージャー
川崎 友和 プロフィール

近年急速なDX推進が叫ばれているその一方で、いざ取り組んでみたものの期待した効果が出ない、データを可視化したところでアクションに繋がらないとお悩みの方も多いのではないでしょうか。日々変動する環境の中で、他社に差をつける攻めの姿勢を打ち出すためには、戦略的な基盤を整えること、つまりデータを統合し民主化するという事前準備が欠かせません。民主化されたデータを元にひとつの目標に向かってアクションを起こす、本当のデータドリブン組織はどうすれば作れるのか、対談形式で深掘りしていきます。

15:00~15:30協賛セッション②

実例から学ぶ 新時代の事業成長の鍵

田中 秀樹 氏

SAPジャパン株式会社
SAP Customer Experience 事業本部
センターオブエンゲージメント/シニアディレクター
田中 秀樹 プロフィール

今日のビジネスにおいては、デジタルを活用し、変化する顧客ニーズとダイナミックな環境の変化に迅速に対応することが求められています。新たなチャネルの確立、新たなビジネスモデル(D2C、マーケットプレイスなど)の採用、オムニチャネルを前提としたサービス(クリックアンドコレクト、カーブサイドピックアップ)の提供などがビジネス成功のための新しい常識になっています。本セッションでは、新たな取り組みにより成長を続ける企業の実例をご紹介し、事業成長のヒントとしていただければ幸いです。

15:30~16:00協賛セッション③

事業を成長させるための財務戦略

下村 真輝 氏

キリバ・ジャパン株式会社
ディレクター、トレジャリーアドバイザリー
下村 真輝 プロフィール

ポストコロナの企業成長戦略を支える資金の調達は非常に重要です。企業、その中でも財務部門が取り組むDXが目指すべき資金効率の最大化、さらには、サステナビリティ経営の実現に向けて、財務ガバナンスの構築がどのように実現できるか、事例を交えてご紹介します。

※講演内容や配信時間につきましては予告なく変更になる可能性がございますので、予めご了承下さい。

開催日の前日までに、ご登録頂いたメールアドレス宛に「視聴に関するご案内」をお送りします。
ご自身のPC・スマートフォンなどから視聴が可能か下記デモサイトよりご確認のうえ、お申込みください。
ご視聴環境については、こちらからご確認ください。
*なお、録画・録音・撮影についてはお断りさせていただきます。

お問い合わせ

東洋経済新報社 セミナー事業部

corporate@toyokeizai.co.jp