“働き方”を見直す大きな転換期を迎え、ICT、モビリティやクラウドなどのテクノロジーの発展により、ワークスタイル/プレイスを中心として様々な改革の取り組みがなされています。ビジネスをより優位に推し進めるためには、旧態依然の働き方から脱し、組織内のコミュニケーション力を高め、効率的な作業を実現するための環境を整えることが必須条件となりました。また、シェアリングエコノミーや、サブスクリプションの拡がりにより、モノ・コトが「保有」から「利用」へとシフトすることにより、企業が持つべき資産や利用するサービスの選択肢が増えることは、働き方の変革みならず、ビジネスにおいても新たなイノベーションの芽を育む大きなチャンスといえるでしょう。本セミナーではICTを活用した先進の取り組み事例を交えながら、新しい働き方を提案します。

このエントリーをはてなブックマークに追加

開催概要

日  時

会  場

定  員

参  加 

参加対象

大阪講演

名古屋講演

2019年 11月 1(金)

14:00~17:00(13:30開場)

2019年 12月 6(金)

14:00~17:00(13:30開場)

ブリーゼプラザ

ホール&カンファレンス 小ホール

大阪府大阪市北区梅田2丁目4−9 ブリーゼタワー

〈MAP〉

JRゲートタワーカンファレンス

会議室

愛知県名古屋市中村区名駅1丁目1−3 JRゲートタワー

〈MAP〉

100

※お申込み多数の場合は抽選となります。

50

※お申込み多数の場合は抽選となります。

無料(事前登録制)

経営者、経営企画・総務・情報システム部門等の責任者、ご担当者など

※本セミナーは法人様向けとなります。個人の方や登壇企業と競合他社様の参加はご遠慮いただいております。

プログラム

14:00-14:05

オープニング  オリックス・レンテック株式会社

14:05-14:45

基調講演

シェアリングエコノミーがもたらす新たなビジネスと社会モデル

2017年と2018年に政府が策定した成長戦略「未来投資戦」ではシェアリングエコノミーが重点施策の一つに据えられました。その分野は多岐にわたり、モノを所有しない「シェア」にシフトしつつある今、どのようなシェアサービスがあり、今後どのような展開を見せるのか。シェアリングエコノミーを通じた新しいライフスタイル、ビジネスを提案する「内閣官房シェアリングエコノミー伝道師」の石山氏が新たなビジネスの可能性について解説します。

内閣官房シェアリングエコノミー伝道師 / 一般社団法人シェアリングエコノミー協会事務局長 /

一般社団法人Public Meets Innovation代表理事

石山 アンジュ氏 

14:45-15:25

Session1

外資系企業における新しい働き方

世界に存在するデータの9割以上は、過去2年で作られたものと言われています。さらに、データの生成速度は2年毎に倍増しており、ICTの進化は日々止まることを知りません。私達の働き方もその進化に伴い変革を余儀なくてされます。本セッションでは、インテルが取り組んだ働き方の改革について、導入してよかった例や使いこなしに苦労した点など具体例を交えてお話しします。

インテル株式会社 パートナー事業本部 第二事業部 部長

澤山 徳博氏 

15:25-15:40

休憩(コーヒーブレイク)

15:40-16:20

Session2

レンタル ×「as a Serviceでワークスタイル変革を促進

世の中「コト売り「モノ売りにシフトするなかサブスクリプションas a Service「コト「モノにまで拡がっていまICT機器レンタルサービスを提供しているオリックス・レンテック独自「Device as a Serviceの観点からワークスタイル変革を実現するポイントをご紹介いたします。

オリックス・レンテック株式会社 ICT営業本部

ソリューション営業部 ソリューション推進チームリーダー

石塚 匡氏 

16:20-17:00

Session3

as a Serviceで実現する働き方改革(モダンワークプレイス)

企業の働き方改革を推進するに辺り、ICTツールによる生産性の向上と共にモビリティとセキュリティを両立していくことが不可欠となります。本セッションではモダンPCやMicrosoft 365をDevice as a Serviceという形で導入することで、働き方改革に必要な理想のモダンワークプレイスを実現していく方法について解説します。

日本マイクロソフト株式会社 マーケティング統括本部

コマーシャルエバンジェリスト

佐藤 実氏 

17:00

終了

※プログラムは予告なく変更する場合ございます。予めご了承ください。

Intel、インテル、Intel ロゴは、アメリカ合衆国および / またはその他の国における Intel Corporation またはその子会社の商標です。

*その他の社名、製品名などは、一般に各社の表示、商標または登録商標です。© 2019 Intel Corporation. 無断での引用、転載を禁じます。

 

 

お問い合わせ

東洋経済新報社 フォーラム事務局

03-3246-5599

(土日・祝日を除く 10:00~18:00)