日々刻々と変わる「攻撃者」の巧妙な手口、行為の検知・調査・対処で資産を防衛する ~エンドポイント対策の決定版「EDR」の仕組みとその成果~

「サイバー攻撃」の脅威、被害の深刻さが増加しています。自分には関係ない、わが社のような小さな会社は攻撃の対象にならないだろうと思っているなら、それは大きな間違いです。スマートフォンやパソコンといった通信機器の普及、全てのものがインターネットにつながるIoT時代を迎え、その脅威はより身近なものとなっています。
我々は、日々刻々と進化する攻撃者の巧妙な手口から重要な情報という資産を守るために、どのようなことに気をつければよいのでしょうか。また、あらゆる場所であらゆるものが攻撃にさらされるなか、国、民間、国際間レベルでどのような対策が進められ、その最前線は今どのような状況に置かれているのか、そして今後どうなるのか。
本カンファレンスでは、まず、サイバー攻撃の最新動向について、情報通信政策の指揮を執る総務省様より、脅威の現状と対策について解説をいただきます。また、巧妙化する攻撃者による侵入をいかに阻止するかについて、EDR(Endpoint Detection and Response)の視点から、検知・隔離・排除までの流れ、仕組みづくり、その運用を進めるための組織づくりについて事例とともに検証します。
本カンファレンスが、皆様の情報資産を安全に守り抜く一助となれば幸いです。

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開催概要

日 時 大阪:1月29日(火)14:00~17:00
東京:2月7日(木)14:00~17:00
会 場 大阪:ブリーゼプラザ 小ホール地図
東京:丸ビルホール&カンファレンス 7階 丸ビルホール地図
定 員 大阪:150名/東京:300名
参加費 無料(事前登録制)
対 象

経営層、経営幹部、経営企画部門・情報システム部門、セキュリティ対策部門の部門長、担当者など

サイバーセキュリティ

来場特典

ご来場時にアンケートご回答で『サイバーセキュリティ』(岩波新書)をプレゼント!!

プログラム

14:00~14:40
基調講演

サイバーセキュリティ政策の最前線

泉 宏哉

大阪会場

総務省
大臣官房審議官(国際技術、サイバーセキュリティ担当)

泉 宏哉

1986年郵政省(現総務省)入省。総務省総合通信基盤局国際部国際経済課長、内閣官房内閣参事官(内閣広報室)、内閣官房情報セキュリティセンター参事官、総務省情報通信政策研究所長、(株)海外通信・放送・郵便事業支援機構マネージングディレクター及び常務理事、総務省大臣官房審議官(行政評価局担当)等を経て、2018年7月より現職。

竹内 芳明

東京会場

総務省
サイバーセキュリティ統括官

竹内 芳明

1985年郵政省(現総務省)入省。郵政省電気通信局電波部次世代航空通信システム開発室長、総務省情報通信政策局研究推進室長、総合通信基盤局電波部移動通信課長、電波政策課長、東北総合通信局長、経済産業省大臣官房審議官(IT戦略担当)、総務省総合通信基盤局電波部長等を経て、2018年7月より現職。

14:40~15:20
課題解決講演

攻撃者の狙いはエンドポイントに在り
~標的型攻撃による実被害を最小限に留め、企業資産を守るための対策とは~

標的型などのサイバー攻撃は、エンドポイントが攻撃者の狙う最終標的となります。“EDR”を用いてエンドポイントを常に監視し、異常を検知したら瞬時に端末を遮断することで、実被害を最小限に食い止める対策として現在注目を集めています。なぜ、今EDRが注目されるのか、EDRに本当に求められるポイントについて説明いたします。

マクニカネットワークス株式会社

 15:20~15:35 ▶ 休憩・ネットワーキング 

15:35~16:05
デモ・ソリューション講演

【デモンストレーション】
実際の画面から読み解くEDRを利用した検知/対処とは

攻撃者が利用する手法に対して、EDRではどのように検知/対処ができるのか。実際の画面をお見せしながら解説いたします。

マクニカネットワークス株式会社

16:05~16:55
特別講演(事例講演)

組織におけるリスク管理としての情報セキュリティ ‐ 組織内CSIRTの視点から ‐
~ 組織で取り組む脅威の検知と対応 ~

北村 達也

大成建設株式会社
社長室情報企画部 専任部長 / Taisei-SIRTリーダー

北村 達也

1981年、大成建設に入社。メインフレーム、オープン系サーバ、ネットワークなどの標準化や構築・運用を担当する一方で、支店総務や情報管理関連規定の策定などを経験する。2013年1月に組織内CSIRTとしてTaisei-SIRTを設置し、そのチームリーダとしてインシデント対応やセキュリティ運用を担当。

16:55~17:00
質疑応答

※プログラム内容は変更になる場合がございますので予めご了承ください。




お問い合わせ

東洋経済新報社 コミュニケーション事業部

03-3246-5599

(土日・祝日を除く 10:00~18:00)