東洋経済新報社は、明治28年(1895年)に創立され、本年11月に創立125周年を迎えます。
当社は、現在刊行されている週刊誌で最も歴史のある『週刊東洋経済』や『会社四季報』を中核に、日本の経済の発展に寄与する事を使命とし歴史を歩んできました。雑誌・書籍の刊行、データベース事業に加え、電子出版事業や『東洋経済オンライン』などネットを通じたビジネス情報・投資情報の発信を行っています。創立125周年を迎えるにあたり、記念事業として「withコロナ時代のNew Normal経営」をテーマにしたオンラインイベントを開催いたします。
今年、世界中を襲った新型コロナウィルスの大規模な感染被害を受け、企業は「新しい生活様式」に対応した新しい価値観での経営にシフトすることが求められています。企業の「危機管理体制」、「柔軟性」、「新しい働き方」、「リモートワーク」、「情報セキュリティ」など「withコロナ」の時代に大きな変化を遂げる「New Normal」とは何か?今後の企業に求められる理念を考えていきます。
日 時 | 2020年11月25日(水)、26日(木) 各日 13:00~15:40 |
---|---|
開催方法 | オンライン配信(1回のお申込みで2日間ともご視聴いただけます) |
定 員 | 800名 ※お申込み者多数の場合は抽選とさせていただきます。 |
参加費 | 無料(事前申込制) |
対 象 | 企業の経営者、経営企画部門・人事部門などの担当役員または責任者の方など |
東洋経済新報社 代表取締役社長
駒橋 憲一
東洋経済新報社 代表取締役社長
駒橋 憲一
株式会社小西美術工藝社
代表取締役社長
デービッド・アトキンソン 氏
株式会社経営共創基盤
IGPIグループ会長
冨山 和彦 氏
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
ビジネスソリューション事業本部
デジタルビジネスソリューション事業部
デジタルワークスペース統括部
ソリューション営業担当
部長
遠藤 由則 氏
エムオーテックス株式会社
営業本部 副本部長
津田 禎史 氏
株式会社people first
代表取締役
(前 株式会社LIXILグループ執行役副社長)
八木 洋介 氏
プロノイア・グループ株式会社 代表取締役
株式会社TimeLeap 取締役
ピョートル・フェリクス・グジバチ 氏
14:35-14:40 ▶ 休憩
株式会社SmartHR
執行役員
SmartHR 人事労務 研究所長
副島 智子 氏
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
イノベーションセンター 担当部長
シニア・テクノロジー・アーキテクト/
エバンジェリスト
宮川 晋 氏
一般社団法人アスリートソサエティ
代表理事
為末 大 氏
五輪メダリスト/メンタルトレーニング指導士/
IOCマーケティング委員
田中ウルヴェ 京 氏
コロナ禍の中で大きな転換点が訪れています。企業のあり方や、働き方などの変化が求められる中、日本企業、日本人はどのように変革すればよいのでしょうか?「世界から見た日本」、「日本から見た世界」を元にこれからの日本のあり方を考えます。
株式会社小西美術工藝社
代表取締役社長
デービッド・アトキンソン 氏
奈良県立大学客員教授。元ゴールドマン・サックス証券金融調査室長。
1965年英国生まれ。オックスフォード大卒。ゴールドマン・サックス証券会社在職中、大手銀行の不良債権問題をいち早く指摘し、再編の契機となった。同社取締役を経てパートナー(共同出資者)となるが、2007年退社。2009年に国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社入社、2014年より現職。
日本遺産審査委員、行政改革会議歳出改革ワーキンググループ構成員、迎賓館アドバイザー、観光戦略実行推進タスクフォース有識者メンバー、国立公園満喫プロジェクト有識者会議検討委員などを務める。
著書は『新・観光立国論』、『日本人の勝算』など多数。
昨今の働き方変革やコロナの影響により、企業にはネットワーク、デバイス、アプリケーションの多様化が加速するDX(デジタルトランスフォーメーション)の波が押し寄せています。
これからの働き方では、従来の社内システムだけでなくクラウドサービスの利用、従業員にいつでもどこでも業務が行える環境を提供することが重要になってくると予想されています。
本講演では、働き方変革を取り巻く世の中の動向や、DX時代の新しい働き方であるデジタルワークスペースとはなにか、NTTデータがご提供する働き方変革ソリューション「BizXaaS Office」を事例を踏まえてご紹介をいたします。
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
ビジネスソリューション事業本部 デジタルビジネスソリューション事業部
デジタルワークスペース統括部 ソリューション営業担当
部長
遠藤 由則 氏
2001年に株式会社NTTデータに入社。入社から現在まで一貫してオファリングセールスとして新規オファリングの企画・販売に従事。2014年から現在に至るまで、「BizXaaS Office」オファリング責任者としてあらゆる業界のお客様の働き方改革をICTの観点から推進している。
コロナはこれまで放置してきた日本の経営課題、特に人に関する課題を炙り出した。
コロナ禍で、経営が受けた挑戦とその克服のために打ってきた対応策を振り返るとともに、余儀なくされたリモートワークで個人がどのように変わり、その新たな状況に対してマネジメントやリーダーシップのあり方がどのように変わらなければならないのかについて、問題提起を試みたい。
株式会社people first
代表取締役
(前 株式会社LIXILグループ執行役副社長)
八木 洋介 氏
1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社に入社。1996年National Steelに出向し、CEOを補佐。1999年にGEに入社し、複数のビジネスで人事責任者などを歴任。2012年に株式会社LIXILグループ 執行役副社長に就任。Grohe, American Standard, Permasteelisaの取締役を歴任。2017年株式会社people firstを設立して、代表取締役。経済同友会幹事 。現在、東証一部上場企業などのアドバイザーを務めている。著書に「戦略人事のビジョン」。活発に講演活動を行い、雑誌などに記事多数。
経営課題を解決するためのクラウド活用。それを阻んでいるのは現場の運用コストです。
従業員の負荷を高めずに「まず業務効率化を実現し、その後長期的課題に取り組むこと」が変化に強い企業づくりには必要となります。
本セッションでは、人事労務クラウドシェアNo.1のSmartHRが、人事データベース活用を軸にした「間接部門から始める組織変革」について事例を交えて解説します。
株式会社SmartHR
執行役員
SmartHR 人事労務 研究所長
副島 智子 氏
20人未満のIT系ベンチャーや数千人規模の製薬会社、外食企業など、さまざまな規模・業種の会社で20年以上の人事労務の経験を持つ。2016年にSmartHRにジョイン。従業員、労務担当者、経営者の3つの視点を持ち、SmartHRのペーパーレス年末調整機能の企画、電子証明書取得方法の解説など、メンドウで難しいものをわかりやすくユーザーに届けることを得意とする。
コロナによって社会は大きく変化しましたが、コロナが去れば元に戻るもの、本来変わるべきだったものなのでコロナがさっても元に戻らないもの、の二つに分かれているように思います。後者の変化に対応するべきだと思いますが、そのためには変化の本質を捉える必要があります。完全には理解できなくても人間の性質を理解することで、今何が起きているのかがわかりやすくなるように思います。
一般社団法人アスリートソサエティ
代表理事
為末 大 氏
1978年広島県生まれ。スプリント種目の世界大会で日本人として初のメダル獲得者。男子400メートルハードルの日本記録保持者(2020年9月現在)。現在は人間理解のためのプラットフォーム為末大学(Tamesue Academy)の学長、アジアのアスリートを育成・支援する一般社団法人アスリートソサエティの代表理事を務める。新豊洲Brilliaランニングスタジアム館長。主な著作に『Winning Alone』『走る哲学』『諦める力』など。
コロナ禍で社会・経済環境が大きく変わる中、企業経営も待ったなしの根本的な見直しを迫られています。デジタルトランスフォーメーションが加速し、10年に1度ブラックスワンがほぼ必ずくる中で、企業存亡の鍵となるのはコーポレートトランスフォーメーション(CX)と両利き経営です。さまざまな企業の経営戦略、再生の修羅場に真正面から取り組んできた経験から、これから目指すべき新モデル、リアルな方法論についてお話いたします。
株式会社経営共創基盤
IGPIグループ会長
冨山 和彦 氏
東京大学法学部卒、スタンフォード大学経営学修士(MBA)、司法試験合格。ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年IGPIを設立し代表取締役CEO就任。2020年10月より現職。パナソニック社外取締役。 経済同友会政策審議会委員長。多数の政府関連委員を務める。
近著に『コロナショック・サバイバル』、『コーポレート・トランスフォーメーション』
「コロナ禍で多くの企業が緊急的にテレワークを導入した事により、今やテレワーク特別ではなく一般的な働き方のひとつとなろうとしています。しかしながら、緊急事態宣言終了後の舵の取り方は異なります。一度、テレワークを経験した上で課題があり「原則出社」を選択せざるを得なかった。生産性向上とセキュリティの両立という視点より、その課題を「見える化」する事でより多くの判断材料が得られます。一度は実施のできた「テレワーク」を緊急対策としてではなく、生産性の高い「テレワーク」とするポイントについてご紹介いたします。」
エムオーテックス株式会社
営業本部 副本部長
津田 禎史 氏
2005年エムオーテックス株式会社入社。入社時より営業として活動。東日本、西日本の営業部長を歴任した後、2009年名古屋支店を立ち上げ。現在は営業本部の副本部長として急成長を続けている自社製品「LanScopeシリーズ」の拡販活動の統括マネジメントを行っている。
また数々のセミナーにも登壇し、エンドポイントセキュリティの必要性を説いている。
新型コロナウイルスにより社会では大きな変革を迎えています。今までの働き方では通用しなくなり、会社や個人は今、そのあり方を問われています。
withコロナ時代に問われる組織の在り方、働き方、そして生き方とはなんでしょうか?これからも活躍する人材とは?
様々な視点からwithコロナ時代を向かえる今だからこそ、これからに必要なことをお話します。
プロノイア・グループ株式会社 代表取締役
株式会社TimeLeap 取締役
ピョートル・フェリクス・グジバチ 氏
ポーランド出身。言語学者として来日。モルガン・スタンレーを経て、2011年GoogleJapanに入社。アジアパシフィックにおける人材開発を担当した後、2014年からグローバルでの教育戦略に携わり、人材育成と組織開発、リーダーシップ開発などの分野で活躍。2015年に独立し未来創造企業のプロノイア・グループを設立。『NEW ELITE』他、『ゼロから“イチ”を生み出せる! がんばらない働き方』『PLAY WORK』著者多数。
日本企業は、テレワークをはじめとしたデジタルを活用した取り組みが新型コロナウィルスの襲来によって一気に加速しました。今まで想定すらしていなかったニューノーマル時代に対応するため、ビジネスモデルの見直しや・新規事業検討の必要性が高まっており、企業はデジタルデータを活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)への取組みに迫られています。
本セミナーでは、デジタルデータの活用において考慮すべき要点について解説するとともに、弊社のDXへの取組もご紹介します。
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
イノベーションセンター 担当部長
シニア・テクノロジー・アーキテクト/エバンジェリスト
宮川 晋 氏
1995年東京工業大学大学院博士(工学)取得。同年日本電信電話株式会社入社
1997年NTT MCL(当時。シリコンバレー)配属
2002年NTTコミュニケーションズ(東京)
現在イノベーションセンター(本務)および第二BS部(兼務)所属
2020年3月までIoT推進室室長
入社以来一貫してインターネットを中心に技術開発・研究・実用化に従事シニアテクノロジーアーキテクト/エバンジェリスト
コロナ禍は、私たちの心にどういう影響が及ぼすのか。そして、その影響に対してどういう対処行動を作ることができるのか。「コロナ禍」というストレスが私たちに及ぼす影響について示すとともに、この時期に必要なストレス対処法「トップアスリートがおこなうストレスコーピング」の事例をあげながら、組織において今できる心の整え方の実践をご紹介する。
五輪メダリスト/メンタルトレーニング指導士/IOCマーケティング委員
田中ウルヴェ 京 氏
1967年東京生まれ。1988年ソウル五輪シンクロ・デュエット銅メダリスト。日・米・仏のシンクロ代表チームコーチを10年間歴任。91年に渡米し、米国大学院で修士号取得(専門はスポーツ心理)。日本スポーツ心理学会認定メンタルトレーニング上級指導士。2017年IOC国際オリンピック委員会マーケティング委員就任。スポーツ庁スポーツ審議会委員も務める。プロ選手や日本代表選手等トップアスリートからビジネスパーソン・一般まで幅広くメンタルトレーニングを指導。また、報道番組レギュラーコメンテーターを多数務めている。フランス人の夫と一男一女の母。