危機管理広報2021講座

（1）最新の事例から学ぶ、不寛容社会におけるクライシスマネジメント

ある日突然やってくる事件・事故。近年今まで以上に対応のスピードが要求される中、重要な「初期対応」と「すべきでないこと」、取材するメディアの視点と情報を受け取る生活者の視点を知っておくことで、緊急事態で間違った判断を防ぐことができます。

（2）平時から取り組むべき、危機に対応できる組織体制とは

企業の言動は、日々生活者の目に映っています。製品・サービスのみならず社会に対する姿勢や、生活者ひとりひとりの評価が、企業に影響を与えます。再度、組織内を検証し、社内の論理と社外の常識の「ずれ」を見直します。

（3）危機の発生時に迫られる説明責任とそのための準備（模擬記者会見）

実際の危機発生時に企業はステークホルダーへの説明を求められます。メディアトレーニング（模擬記者会見）のデモンストレーションに即して、その意義と目的、会見準備の方法論と質疑応答の注意点を具体的に解説していきます。

不寛容社会における企業の危機対応
～ダメージを最小限に抑える危機管理広報とは～

1. 危機管理広報－ますます重要になる「緊急事態の初動とメディア対応」
2. 新型コロナウイルス感染症と企業の広報対応－パンデミック発生時の広報対応のポイント
3. デモで理解するメディアトレーニングの実際

• 直近の事例が紹介されていて、非常にリアル感がありました。（公共団体／広報責任者）
• 改めて、社内で意識改革に取り組む必要性を感じました。（人材派遣業／経営企画責任者）
• 記者会見の仕方を１つ間違えるだけで、大きな風評につながると感じました。（保険業／広報マネージャー）
• トップに対し、広報部がしっかり情報と理解を与えないと、逆に大きなリスクとなると思った。（建設・不動産／広報担当者）
• 事例、準備、対応レベルなどが非常に分かりやすく把握できた。（広告業／役員）

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