東洋経済の研修講座
講座のポイント
コーポレートファイナンスにおける考え方が基礎からわかる
今ビジネスの現場でも重要性が高まっている、企業価値最大化のための「コーポレートファイナンス」の知識。長期的な視点で、必要な資金をいかに調達し、戦略的に事業を遂行していくのか。資本コスト、フリーキャッシュフローなど、基礎から解説していきます。
投資家や株主の視点から、企業を見る力が養える
コーポレートファイナンスの中心となる考え方「市場重視」「株主重視」に求められるものとは何か。資本コストのレベルに影響を与える要素や、金利とリスクの捉え方、WACC（加重平均資本コスト）や最適資本構成の意味や計算方法を学びます。
事業価値・企業価値・株主価値の評価方法について理解できる
投資プロジェクトのNPV（正味現在価値）やIRR（内部収益率）をはじめ、シナリオ分析や感応度分析などの指標に照らした判断の仕方に、企業価値の評価方法や向上策へ、具体的なケースを取り上げながら、さまざまなアプローチを身につけます。
講師によるプログラムのポイントが動画でご覧いただけます。
動画の視聴環境のご確認もこちらから行っていただけます。
プログラム
ビジネスの現場で生きる！
コーポレートファイナンスの知識と価値評価・向上策
１．ファイナンスの意味と株主重視の背景
- ・ファイナンスの意味
- ・時価総額が高いことの意味
- ・株主価値の背景
- ・コーポレートファイナンスのポイント
２．投資家が期待する儲けの水準
- ・資本コスト
- ・金利とリスク
- ・最適資本構成
- （事例）ＷＡＣＣの計算の事例
３．投資プロジェクトの儲けは何で測定するのか
- ・なぜキャッシュフローなのか
- ・フリーキャッシュフローの意味と計算方法
- ・運転資本の意味と計算方法
４．投資プロジェクトの評価方法
- ・金銭の時間的価値と割引率
- ・投資プロジェクトの評価方法と考え方
- ・ＮＰＶ法（正味現在価値法）
- ・ＩＲＲ法（内部収益率法）
- ・ペイバック法（回収期間法）
- ・シナリオ分析、感応度分析
５．投資プロジェクト評価―ケースと魅力的にするための方策
- ・フリーキャッシュフローと営業利益
- ・節税と減価償却費
- ・運転資本のコントロール
- ・設備投資の投資効率
- （ケース）おもちゃの事業投資の評価
６．企業価値の評価とその向上策
- ・企業価値、株主価値の意味
- ・財務のプロの企業価値、株主価値の見方
- ・時価純資産法、類似会社比準法、ＤＣＦ法
- （事例）企業価値評価の事例
- ・企業価値を高めるための方策
７．まとめ
- ・注目の財務目標
- ・目指すべき損益計算書
- ・目指すべき貸借対照表
- ・望ましいキャッシュフロー計算書
- （参考）格付けとは何か
※プログラムは変更となる場合がございます。
受講者の声
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WACCの計算と活用や、格付けと株主目線の矛盾が理解できた。
製造業／局長・部長
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ＮＰＶ、ＩＲＲ，回収期間法の夫々の意義と限界がよく分かりました。
通信／役員
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事前知識がなくても理解しやすく、実務につなげられると感じました。
建設・不動産／一般社員
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基本的事項から具体的な事例を駆使した説明、少し高度な活用へすべてが有益でした。
製造／役員
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投資する場合の測定手段を豊富に知れて、有意義であった。
製造業／局長・部長
講師紹介
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財務・会計のプロフェッショナル
早稲田大学大学院（ビジネススクール）教授
西山 茂氏
プロフィールはこちら
早稲田大学大学院（ビジネススクール）教授
西山 茂氏
早稲田大学政治経済学部卒。ペンシルバニア大学ウォートンスクールMBA修了。
監査法人ト－マツ、㈱西山アソシエイツにて会計監査・企業買収支援・株式公開支援・企業研修などの業務を担当したのち、2002年より早稲田大学。2006年より現職。学術博士（早稲田大学）。公認会計士。上場公開企業の社外役員を歴任。
主な著書に、『企業分析シナリオ第2版』『入門ビジネス・ファイナンス』『「専門家」以外の人のための決算書＆ファイナンスの教科書』（以上、東洋経済新報社）、『ビジネススクールで教えている会計思考77の常識』（日経BP社）、『戦略管理会計改訂2版』（ダイヤモンド社）、『増補改訂版英文会計の基礎知識』（ジャパンタイムズ）などがある。
開催概要
| 視聴期間 | ご入金確認から21日間 ※視聴期間はご入金確認から開始となります。期間中、何度でもご覧いただけます。 |
|---|---|
| 販売期間 | 2021年3月15日(月)～4月22日(木) |
| 講座時間 | 4時間 |
| 視聴方法 |
本講座はオンライン配信いたします。 ご購入後は、専用の動画視聴サイトにログインして、ご受講いただけます。 詳細は下記「注意事項」欄をご確認ください。 |
| 受講特典 |
講師への質問フォームつき講師著書『「専門家」以外の人のための決算書＆ファイナンスの教科書』を贈呈 |
| 受講料 | 49,500円（税込） |
| 対象 |
コーポレートファイナンスについて理解を深めたい方 経営企画、財務、経理、事業部門責任者・リーダーなど ※部署・お役職は問いません |
| 注意事項 |
下記ご確認の上、お申し込みください。 ▽ご視聴について ・本サービスは動画視聴サービスです。専用の視聴サイトにログインいただき、ご視聴いただけます。 ・ご購入後に こちらのサイトにログインいただき、ご視聴いただけます。 ・ご購入完了後にも、ご視聴ページについてメールでご案内をお送りいたします。 ・動画は2021年4月22日(木)までご購入が可能です。ご購入後、21日間が視聴期間となります。期間中、何度でもご覧いただけます。 ・推奨動作環境について 動作ブラウザは下記のとおりです。 Chrome、Firefox、Safari、Microsoft Edgeの各種最新版 Internet Explorer 11以上 お使いの環境によって、動作しないケースもございます。 必ず、こちらのサンプル動画を視聴できるかご確認をお願いいたします。 ・動画・資料の利用権は期間内、ご本人様に限らせていただきます。 ・安定した通信環境、動画視聴に適した設備にてご視聴ください。 ・視聴に伴う通信料は、お客様のご負担となります。 ▽支払い方法 ・クレジットカード、コンビニ払いにて承ります。コンビニ払いの場合はご入金後に利用いただけます。 ▽領収書について ・クレジットカード払いの方は、購入サイト「マイページ」内の「購入履歴一覧」からダウンロードできます。 ・コンビニ払いの方は、コンビニにて発行の領収書をご利用ください。 ▽キャンセルポリシー ・サービスの特性上、お申込み後のキャンセルは受け付けておりません。ご了承くださいますようお願いいたします。 ▽個人情報の取り扱い 株式会社東洋経済新報社は、個人情報の重要性を認識し、保護の徹底に努めております。ご入力内容ならびにお客様の個人情報は、本講座の実施目的（確認のご連絡等）および東洋経済新報社からの各種ご案内、皆様に有益と思われる企業、団体からのご案内をお送りする場合にのみ使用いたします。 東洋経済新報社のプライバシーポリシーはこちらよりご確認ください。 ▽その他注意事項 ・当講座の資料および配信映像の著作権は、当社または第三者が保有しております。録画・録音・撮影等の複製ならびに改変・配布・配信等の二次利用はお断りいたします。不正にご利用の際は法的措置を取らせていただく場合がございます。 ・競合サービスをご提供されている方・学習目的以外と思われる方につきましては、ご受講をお断りさせていただくことがございます。また、反社会的勢力に関係する方のご受講は一切お断りいたします。 |
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