——テレワークの浸透をどのように見ていますか。

人々の働き方は大きく変わりました。コロナ前まではテレワークのメリットを証明しなければいけなかったのが、今では逆に「なぜリアルオフィスで働く必要があるのか」と問われるようになった。私たちの働き方が、転換期を迎えたといえるでしょう。

そして、テレワークで変わったのは働く場所だけではありません。働く仲間や顧客一人ひとりの多様な豊かさに寄り添うことが、ビジネスの核になりつつある。これこそがテレワークの本質です。

——ビジネス以外の場でも、同様ですか。

例えば学校教育なら、教育アプリが普及したことで習熟度に合わせた学習指導をしやすくなったのは大きなメリット。でも、だからといって教師が不要になるわけではなく、むしろ児童・生徒一人ひとりに寄り添って、本当の豊かさを手に入れるために何をどう学べばいいのか一緒に考えて支えてあげる必要があります。そうやって一人ひとりの多様な幸せに寄り添うことこそが教育の本質なんだと、ようやく明らかになってきたと思います。

一方で、飲食業や観光業をはじめ、コロナ禍で苦しみ続けている人たちもゴマンといます。「『ニューノーマル』なんてきれい事で終わらせるな」という思いだってあるでしょう。ひとくくりで語ることはできません。

——企業は、こうした変化にどのように対応すべきでしょうか。

DX全般にいえることですが、不可逆な部分がほとんどです。日本国内での進捗は業界や企業によってまちまちですが、これはもはや全世界的な変化ですから、国内だけを判断基準にすること自体が間違い。海外に大差をつけられる前に、他国の成功事例を参考にしながら適応していかなければなりません。

——well-beingを重視すると、マネジメントの手法も変わるのでしょうか。

最近では、企業がwell-being指標をつくる動きが出てきており、今後はそれらを基準としたマネジメントが求められるでしょう。ただ、いきなりすべてを変えようと気負う必要はありません。経済合理性の観点からメンバーの能力や成果、生産性を見ていくことは、引き続き大事です。これまで築きあげてきたことがゼロになるわけではなく、さらに目線を上げて「充実した日々を送れているか」「その仕事はどんな将来につながるか」といった問いを加えていくイメージですね。