「営業強化のメソッド」を徹底的に深堀します。
営業改革のビジネススクール 第一弾「進化する営業リーダーの役割」に続き、第二弾の開催が決定。第一弾では、目標必達を迫って営業を叱咤しても売れない時代において、営業現場に寄り添いながら若手人材を育成し、営業ノウハウを共有していくことの重要性、営業変革を進めるうえでのリーダーの役割を具体事例とともに考察しました。第二弾は、経営に貢献する営業部門、稼ぐ営業組織の創り方に焦点をあて、営業プロセスを分析（マーケティング）、計画（見込み客の育成）、実行（営業）、フォロー（契約継続・クロスセル）の視点で因数分解し、ハイスピードかつ抜本的に改革を推進するためのメソッドに迫りたいと思います。改革には手間と時間がかかりますが、お客様が変わる以上、その最前線にいる営業も変わり続けなければなりません。ぜひ改革のヒントを探していただればと存じます。
| 日 時 | 2018年1月30日（火）13:30～17:30（13:00 開場） |
|---|---|
| 会 場 | 大手町サンケイプラザ サンケイホール（地下鉄各線 大手町駅直結） 東京都千代田区大手町1-7-2（地図） |
| 定 員 | 300名 |
| 参加費 | 無料（事前登録制） |
| 対 象 |
従業員数500名以上の企業経営者様、ならびに経営幹部、経営企画部門、営業部門、マーケティング部門の部門長など ※当イベントは参加対象者を限定させていただいております。 |
来場特典
営業強化のメソッドが詰まった川勝氏の著書
「日本電産流『V字回復経営』の教科書」（小社刊）をアンケートと引き換えにプレゼント！
良い結果を出すためには、PDCAのP（分析・計画）の段階からすぐれていなければならない。パレート図法、マトリクックス図法を多用したユニークな手法を駆使して、売上構造、市場構造の分析から計画策定に至る精度を格段に向上させるセッション。
DANTOTZ consulting 代表
元日本電産 取締役（M＆A担当）
川勝 宣昭 氏
1942年三重県生まれ。67年早稲田大学商学部卒業後、日産自動車に入社。広報室渉外課長、企画室主管（次長）、中近東アフリカ事業本部部長、南アフリカヨハネスブルグ事務所長などを歴任。98年日本電産に入社。取締役経営企画部長を経て日本電産在籍中、数社の再建に携わる。2008年に経営コンサルタントとして独立して現在に至る。http://dantotz.com/
基調講演Ⅰの内容を踏まえ、どのような手法で分析を行い計画を立てればいいのか、実際のツールを使いながら具体的に解説を行うセッション。
株式会社セールスフォース・ドットコム
マーケティング本部 プロダクトマーケティング ディレクター
田崎 純一郎 氏
1998年 上智大学文学部卒業後、コンパックコンピュータ株式会社に入社。営業として国内通信会社を担当。2004年 株式会社セールスフォース・ドットコムに入社。AppExchangeの立ち上げ、パートナーリクルーティングおよびイネーブルメントを担当。エンタープライズ・クラウドの黎明期からクラウドビジネスの啓蒙および拡販に尽力。2010年12月よりプロダクトマーケティングマネージャーとして主力製品のSales Cloudを中心に、自社、業界イベントで多くの講演活動を行う。
いくらP（上記のセッション）がすぐれていても、実行力が疎かになっては、「計画を作るまでの会社」に終ってしまう。このセッションでは、日本電産の企業再建の現場で著者が編み出したDCA（実行・フォロー）の手法を例示し、「計画を作ってからの会社」に転化させるための手法を解き明かす。
DANTOTZ consulting 代表／元日本電産 取締役（M＆A担当） 川勝 宣昭 氏
基調講演Ⅱの内容を踏まえ、現場が計画に沿って活動を行なっているのか実際のツールを使いながらトラッキングする方法を解説するセッション。
株式会社セールスフォース・ドットコム マーケティング本部 プロダクトマーケティング ディレクター 田崎 純一郎 氏
「気分の良い営業マンは成績が良い」・・・良いチームビルディングにカルチャー改革は欠かせない。このセッションでは、組織の持つ様々な特性を踏まえながら、いかにして「スピードと徹底」の営業カルチャーを生み出すかを明らかにする。
DANTOTZ consulting 代表／元日本電産 取締役（M＆A担当） 川勝 宣昭 氏
競争環境の厳しさや顧客の要求レベルが高まるこの時代においては、企業は営業変革の必要性に迫られています。デジタルマーケティングをBtoBの営業に活用したナーチャリングから商談化までの営業プロセス変革の取組みを紹介させていただきます。
NTTコミュニケーションズ株式会社
取締役 第二営業本部長
菅原 英宗 氏
1987年に日本電信電話株式会社へ入社。主に衛星通信・人工衛星の開発、電話や専用線などの料金制度の仕事に従事。そして、NTTレゾナント株式会社の立上げの後、6年半の業務経験を経て、2011年からアプリケーション＆コンテンツサービス部長、2016年から現職（第二営業本部長）。
東洋経済新報社 コミュニケーション事業部
03-3246-5599
（土日・祝日を除く 10：00～18：00）
