小中学校の不登校児童生徒数は11年連続で増加し約34万人と過去最多を更新している（文科省「令和5年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」）。子どもによって不登校になっていく経緯は違うが、きっかけがはっきりしていて対応をしやすい場合もあれば、発達特性があって、本人の悩んでいるポイントが保護者や学校の先生になかなか理解されないこともあり、その場合は不登校が長期化することもある。ここでは発達障害と不登校の関係について、本田秀夫著『発達障害・「グレーゾーン」の子の不登校大全』から一部抜粋、再構成してお届けする。

発達障害は不登校のハイリスク

発達障害とは、発達の特性があり、それによって生活上の支障が出ている状態です。発達障害には「自閉スペクトラム症」「注意欠如多動症」「学習障害」などの種類があります。

その特性には重複や強弱があり、特性があっても生活上の支障とならない場合もあります。必ずしも障害が生じるとは限らないのです。発達特性が周囲の人によく理解され、適切に受け止められる環境になっていれば、特性は不登校の要因にはなりません。

発達障害と不登校を理解するための視点として、最初にお伝えしておくと、発達障害は不登校の直接の原因、唯一の原因ではありません。発達障害だから不登校になる、ということではないのです。ただし、発達障害は不登校のハイリスクにはなります。

発達障害の子は、発達特性がよく理解されていない環境では、苦労や失敗を経験しやすくなり、そこに参加しづらくなっていくことがあります。学校がそのような環境である場合には、子どもが不登校になる可能性が高まります。つまり、学校環境の条件次第では、不登校のリスクが高くなるということです。

「発達障害が不登校のリスクになる」という話をすると、「発達障害の子は不登校になりやすいのか」「不登校の子には、発達障害の子が多いのか」といった質問を受けることがありますが、これらの問いに正確に答えるのは難しいです。

私は病院の児童精神科で、不登校の相談を受けています。病院に来られるお子さんは発達障害を疑われている場合が多く、結果として、不登校のお子さんに発達障害の診断をすることはよくあります。ただ、それは児童精神科での話です。病院に来ないお子さんも含めて調査をしたわけではないので、不登校の子に発達障害の子が多いかどうかは、明らかではありません。この問いに答えるためには、統計をとる必要があるでしょう。

特性への理解を得て環境を調整することが重要

子どもの発達の仕方は、一人ひとり違います。本当は、それぞれに合った教育が必要なのですが、日本の義務教育では基本的に、一斉・一律の集団指導が前提とされています。また、学習指導要領という形で、何年生には何を教えるということが示されています。教育の方法や内容が、基本的に決まっているのです。

本田 秀夫（ほんだ・ひでお）
信州大学医学部子どものこころの発達医学教室教授、信州大学医学部附属病院子どものこころ診療部部長
1988年東京大学医学部卒。医学博士。専門は発達精神医学。91年から横浜市総合リハビリテーションセンター。2009年4月から10年8月まで横浜市西部地域療育センター長を兼務。11年4月、山梨県立こころの発達総合支援センター開設に伴い、同所長に就任。14年4月より信州大学医学部附属病院子どものこころ診療部部長、18年4月より現職。日本自閉スペクトラム学会理事長。日本児童青年精神医学会理事。日本精神科診断学会理事。日本発達障害学会評議員。日本自閉症協会理事。日本授業UD学会理事。『学校の中の発達障害』（SBクリエイティブ）など、著書多数
（写真：本人提供）

しかもそれは、平均的な子どもに合わせてつくられたカリキュラムです。その方法や内容がなじまない子もいます。