EdTech（ Education×Technology）を定義する
「デジタルテクノロジーを活用した教育のイノベーション」。インタビューの冒頭、EdTechを定義する佐藤昌宏氏は「これまでの教育のルールを変革し、ゲームチェンジを起こすインパクトのある波だともいえるでしょう」と続ける。
ほかの業界にもたらした影響を見れば、わかりやすいかもしれない。デジタルメディアの世界で生まれた広告のAdTech(Advertising×Technology)は、テレビやラジオ、新聞、雑誌といった旧メディアの大変革を引き起こした。FinTech(Finance×Technology)もビットコインをはじめ、新しい金融サービスを次々と生み出す土壌となっている。ICTを活用してイノベーションを起こすXTechの潮流は、これまで変わりにくかった農業やヘルスケアの領域にも押し寄せている。「XTechによって、産業構造や競争原理、仕組みや制度そのものが再定義される」と佐藤氏は指摘する。
そして、教育だ。「EdTechの考え方は2009年ごろのアメリカから広がりはじめました。例えば、大学の講義をオンラインで誰でも受講できるmooc （Massive Open Online Course）は、学位を出すまで社会に浸透しています。日本では、政府の未来投資戦略2017の中で言及され、国策として積極的に取り組むようになりました。今、進められているGIGAスクール構想はまさにその一環なのです」。
「一方で」と佐藤氏は続ける。「EdTechは教育にもたらされるイノベーションと定義しましたが、イノベーションにはビフォーアフターが伴います。つまり利便性の向上や価格の低下をはじめとする劇的な効果があってはじめてイノベーションと呼べるのです。ですから、ツールを導入するだけではなく、そこには大きな変化が必要なのです」。
例えば、授業中に1人ひとりがコンピューターで検索をして調べ物をする。辞書しか持ち込みが許されない教室と比べ、雲泥の差があるのではないだろうか。佐藤氏は付け加える。「汎用的なツールを入れただけでも、劇的に変わることがあるのです」。
教育を科学する、多彩なチャレンジ
いみじくも、新型コロナウイルス感染症の拡大によってEdTechの差が浮き彫りになったことも事実だ。
「お隣の中国では子どもたちの学びは止まりませんでした。確かに学校での教育は中断されましたが、自宅で学習する“学び”が継続されたのです。それは中国がEdTech先進国だからにほかなりません。今や、EdTechにおいて中国はアメリカを抜いて世界トップの地位にあります。韓国でも小中学生の学びは止まりませんでした。しかも、生徒など感染者が発生した場合のプランBを用意しており、国策としてリアルとオンラインのハイブリッドの仕組みを構築しています。イギリスでは21年3月まですべての講義をオンラインで実施すると決断した大学があります。リアル講義の代替、劣化版ではなく、オンラインならではのすばらしい教育を提供すると掲げ、だからこそ学費返還の求めには応じないと宣言しているのです」
