社員と仕事の｢ミスマッチ｣に悩む会社の盲点 スキルギャップを埋めるには

「スキルギャップ」を埋めるには（写真：Kazpon/PIXTA）

就業時間の5％をスキルアップに活用

テクノロジーの進化に伴い、スキルギャップ、すなわち企業が成功するために必要とするスキルと、従業員が実際に有しているスキルの不一致が広がり続けています。スキルギャップにまだ対策を講じていない企業は、規模や業種を問わず、今すぐに着手する必要があります。さもなければ、競争から取り残されてしまいます。

当社では企業などに対し、従業員の就業時間の5%を学習に充てるよう呼びかけています。私の経験では、これによって人材の離職率を最大20%低減し、コストを削減できるようになります。さらなるメリットとして、従業員は業務遂行に必要となるスキルを、より多く身につけることができます。

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スキルギャップは環境問題にも似ています。大半の人々は問題があるとわかっていますが、何かしら有意義な対策を講じている人はごくわずかです。アメリカ労働統計局によると、現在は求人数（730万）よりも無職のアメリカ人（620万人）のほうが少なくなっています。つまり、条件を満たすスキルがあれば、完全雇用も十分に可能というわけです。

アメリカ商工会議所財団の2018年の報告によると、すべての業界にスキルギャップが存在するわけではありませんが、医師、事業／財務運営の専門家、コンピューター／数学の専門家、アーキテクトやエンジニアといった多くの高スキル職で、有能な人材が著しく不足しています。

そしてこの問題は、希少または複雑なスキルを要する職務以外にも広がっています。National Skills Coalitionによると、アメリカ内の求人の53%は中程度のスキルを必要とする仕事ですが、これらの仕事に適したスキルを持つ労働者の割合は43%にすぎません。