人気爆発でも｢チューハイ｣が儲からない理由 ｢新ジャンル｣からの流入が加速しているが…

ビール売り場と遜色ない広さのチューハイ売り場が展開されているライフ神田和泉町店（記者撮影）

9月上旬のある日の夕方。都内スーパーの酒売り場には、色とりどりの缶チューハイがぎっしりと並んでいた。1缶100円前後の商品が次々と買い物客のかごに入っていく。

チューハイ市場の拡大が止まらない。英調査会社ユーロモニターインターナショナルによると2017年の市場規模は6000億円を突破。この10年で7割近くも伸びた。特にここ数年は40〜50代男性を中心に、アルコール度数が7％超のチューハイに人気が集まっている。業界関係者は「節約志向の高まりで“家飲み”が増える中、1本で手軽に酔える点が支持されている」と口をそろえる。

サントリーが市場を牽引

2017年6月からは、価格面で競合関係にある新ジャンル（第三のビール）が酒類の安売り規制によって値上がり。缶チューハイへ流入する消費者が増えた。

現在、チューハイの350ミリリットル缶1本当たりにかかる酒税は28円で、新ジャンルと同額。酒税法改正で26年にかけて段階的に増税されるが、新ジャンルのほうが20円多く増額される。そのため、新ジャンルからチューハイへの流入が加速することが見込まれる。

現在の市場は、サントリースピリッツが約40％のシェアを握りトップに立つ。「氷結」ブランドを中心にそれまで首位だったキリンビールを10年に逆転した。「－196℃ ストロングゼロ」や「ほろよい」といった大型ブランドの投入をきっかけに、シェアを伸ばし続けている。「チューハイを食中酒として訴求し続けてきたことが功を奏した」（サントリースピリッツでチューハイ事業を統括する佐藤晃世・RTD事業部長）。

チューハイは焼酎やウオツカなどのスピリッツ類に果汁を加え、炭酸で割ったもの。ビールと違い、発酵や醸造の技術は必要ないことから、製造が比較的容易だ。こうした参入障壁の低さも市場の拡大に寄与している。